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2026年度「人材開発と組織」プログラム (2026-07-02・519KB) |
2025年度「人材開発と組織」プログラム (2026-03-17・518KB) |
2026年度テーマ 『“ヒトと組織”の再生と変革をめざして』
I. バブル崩壊以降、30年近い歳月の経過の中で、日本企業をとりまくコンテクストは、構造的な変容ー
①グローバル化の進展と想定外の地政学的リスクの広がり
②“株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し
③働き方改革と人的資本重視、雇用の流動化と多様化
④人手不足と労働生産性の向上
⑤IT―DX&AX化の進展と経営のスピード化
⑥環境保全・安全の重視
⑦コンプライアンスの重視の流れ
ーの渦中にあるように思われます
II. そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、めざましい
イノベーション、並びに成長が実現できているか、という根本問題に加え、それらの回復が、“組織と職場の心理的安全性の
劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。
“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態(物語の喪失)に陥っているので
はないか、併せて一人一人のウェルビーイングの現在も気になるところです。
III. 加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の
連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、外との連携は十分か、会社全体に
変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。
IV. 今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、
①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオに加えて、
②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、
③並びに今後の組織のあり方:本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革、併せて外とのオープンイノベーションをどう進めたらよいか、
①グローバル化の進展と想定外の地政学的リスクの広がり
②“株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し
③働き方改革と人的資本重視、雇用の流動化と多様化
④人手不足と労働生産性の向上
⑤IT―DX&AX化の進展と経営のスピード化
⑥環境保全・安全の重視
⑦コンプライアンスの重視の流れ
ーの渦中にあるように思われます
II. そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、めざましい
イノベーション、並びに成長が実現できているか、という根本問題に加え、それらの回復が、“組織と職場の心理的安全性の
劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。
“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態(物語の喪失)に陥っているので
はないか、併せて一人一人のウェルビーイングの現在も気になるところです。
III. 加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の
連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、外との連携は十分か、会社全体に
変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。
IV. 今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、
①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオに加えて、
②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、
③並びに今後の組織のあり方:本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革、併せて外とのオープンイノベーションをどう進めたらよいか、
④生成AIの急激な普及が組織マネジメントと働き方に与える影響等について活発な議論・検討を行い、変革のシナリオの共有の
場としたいと考えます。
人事労務部門、人材開発部門の方はもちろん、人事系の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署(例
えば企画、研究開発等)の皆様の御参加をお待ち申し上げております。
場としたいと考えます。
人事労務部門、人材開発部門の方はもちろん、人事系の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署(例
えば企画、研究開発等)の皆様の御参加をお待ち申し上げております。
期間(2026年4月~2027年3月)、日程と時間(全11回 8月休会)18:30~20:20 ハイブリッド開催
第1回2026年4月22日(水) 日程変更 | 「AIエージェント時代に、なぜ"ヒトと組織"が必要なのか ―心理的安全性の新しい意味」 石井 遼介氏 (株式会社ZENTech 代表取締役) |
第2回2026年5月19日(火) | 「組織変革と行動変容」 今城 志保氏 (株式会社リクルートマネジメントソリューションズ 組織行動研究所 主幹研究員) |
第3回2026年6月16日(火) | 「経験学習と人材育成:成功内省の重要性」 松尾 睦氏 (青山学院大学 経営学部経営学科 教授) |
第4回2026年7月21日(火) | 「人的資本経営と組織の対応」 舟津 昌平氏 (東京大学大学院 経済学研究科 講師) |
― 夏休み ― | |
第5回2026年9月15日(火) | 「失敗しない人と組織:組織文化の劣化が生む事故・不祥事への本質的対策」 小池 明男氏 (元東京電力ホールディングス株式会社 安全啓発・創造センター所長) |
第6回2026年10月26日(月) 日程変更 | 「経営のあり方と企業変革」 竹内 康雄氏 (オリンパス株式会社 取締役 代表執行役会長) |
第7回2026年11月30日(月) 日程変更 | 「スタートアップから上場までのマネジメントと人づくり」 松岡 真宏氏 (株式会社YCPジャパン 代表取締役) |
第8回2026年12月15日(火) | 「高付加価値創出のコアこそ”人材” ー改めて”人材”の『意味と評価と報酬』を問う! ーキーエンスキーエンスでの経験を踏まえて」 高村 航氏 (公益財団法人日本生産性本部 主任経営コンサルタント) |
第9回2027年1月19日(火) | 「AIコーチングを活用した人材育成と組織開発」 若林 隆久 (コーディネータ / 高崎経済大学 地域政策学部 准教授) |
第10回2027年2月16日(火) | 「これからの経営人材をめぐって」 岩上 順一氏 (エゴンゼンダー株式会社 金融グループ責任者) |
第11回2027年3月16日(火) | コーディネータによる「年間総括講話」 内野 崇 (コーディネータ / 学習院大学名誉教授) 竹内 倫和 (コーディネータ / 学習院大学 教授) 若林 隆久 (コーディネータ / 高崎経済大学 准教授) |
各回ともテーマは、変更になる場合もございます |
2025年度「人材開発と組織」研究会テーマ一覧
・「キャリア形成と支援を考える」 國分 裕之氏 (元全日空商事株式会社 代表取締役社長/公益財団法人日本バレーボール協会 専務理事) ・「サステナブルキャリアとこれからの人事について」 石山 恒貴氏(法政大学大学院 地域創造インスティテュート / 政策創造研究科 教授) ・「『入社3年未満 離職率ゼロ』の仕組み作り」 小林 英毅氏 (株式会社英國屋 代表取締役社長) ・「日本企業の海外子会社の課題と本社のあり方」 大木 清弘氏 (東京大学大学院 経済学研究科 准教授) ・「ENEOS人材戦略について」 長谷川 達哉氏 (ENEOSホールディングス株式会社人事部 人事グループマネージャー) ・「野性の経営」 川田 英樹氏 (多摩大学大学院 教授) 川田 弓子氏 (一橋大学大学院 野中研究室 研究員) ・「我が国の人材マネジメントの課題と展望」 守島 基博氏 (学習院大学 経済学部 教授) ・「ソニーの成長から見えてくる人材マネジメント」 松久 功氏 (元ソニー教育財団 常務理事) ・「地域金融機関としての人財戦略」 枝 卓也氏 (埼玉りそな銀行 人財サービス部 部長) ・「大和ハウスの人事戦略について」 上田 あきは氏 (大和ハウス工業株式会社 経営戦略本部 人事部部長) ・「 ”言わずもがな”への挑戦! なぜ、今の時代に、”組織とリーダーシップ“の問題を考えることが、大事なのか? -改めて、”組織とリーダーシップ“についての再考の試み-」 内野 崇 (コーディネータ/学習院大学名誉教授) ・「年間総括講話」 竹内 倫和 (コーディネータ/学習院大学 経済学部 教授) 若林 隆久 (コーディネータ/高崎経済大学 地域政策学部 准教授) 内野 崇 (コーディネータ/学習院大学名誉教授) ★提言者の所属、役職は提言時のものです。 |
コーディネータ 紹介
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役、三井住友建設株式会社取締役を歴任。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。
竹内 倫和
学習院大学経済学部教授。博士(経営学)。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科訪問教授を歴任。産業・組織心理学会会長。社会的活動として、金融庁公認会計士試験・試験委員も務める。専門は組織行動論、人的資源管理論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award受賞、2021年日本応用心理学会第87回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』(ミネルヴァ書房)、『ミクロ組織論』(学文社)ほか著書・論文多数。
若林 隆久
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。専門は、経営学、組織論、インストラクショナルデザイン。公認会計士試験試験委員(経営学)、経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」講師、群馬県地域職業能力開発協議会座長、などを歴任。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。著書・論文に『地域を変革するリーダーシップの展開』(日本経済評論社、共編)、Causal effect of video gaming on mental well-being in japan 2020–2022 (Nature Human Behaviour誌、共著)など。
今までにご参加いただいた企業の一部(株式会社省略・順不同)
アール・テー・ワイ、IHI、アイシン、旭化成、旭化成ホームズ、アサヒビール、旭有機材、味の素、味の素冷凍食品、アトレ、アパグループ、アバント、アレンジピース、イオン、イノヴァストラクチャー、岩谷瓦斯、内田洋行、HRガバナンス・リーダーズ、ANAグループ、エーザイ、AGC、SWCC、NECソリューションイノベータ、NTT、NTTリミテッド・ジャパ、ENEOSホールディングス、大林組、オフィス中村、オリックス、KAIT、花王、カゴメ、カルソニックカンセイ、カルビー、関電工、キッコーマン、キユーピー、共同フレイターズ、共和電業、キリンホールディングス、栗田工業、クレディセゾン、グリー、KDDI、神戸製鋼所、コベルコマテリアル銅管、コベルコ建機、コベルコビジネスパートナーズ、コマツ、サイバーランド、サッポロビール、佐藤興業、サトーホールディングス、三共理化学、シーズ・スリー、シーメンスヘルスケア、J-オイルミルズ、JCGR、JFEスチール、JFEホールディングス、Sigfoss、資生堂、島津製作所、ジヤトコ、ジャパニアス、ジョイワークス、昭和電工、新生銀行、水ing、SUBARU、住商アビーム自動車総合研究所、住友化学、住友商事、住友電気工業、住友ファーマ、住友理工、積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、ソニーグループ、ソニー知的財産サービス、損害保険ジャパン、SOMPOシステムズ、損害保険ジャパン、大日本印刷、大和ハウス工業、高砂熱学工業、DIC、T&Dホールディングス、テクノバ、テルモ、電源開発、デンソー、電通、電通コーポレートワン、東亜建設工業、東京急行電鉄、東急不動産ホールディングス、東急不動産、東急リバブル、東京エレクトロン、東京製鐵、東京建物、東京電力ホールディングス、東京メトロポリタン経営品質協議会、東武鉄道、トヨタ自動車、豊田自動織機、豊田通商、奈良コープ、ニコン、日揮ホールディングス、日産自動車、ニッスイ、日本アイ・ビー・エム、日本海洋事業、日本化薬、日本水産、日本生活協同組合連合会、日本生産性本部、日本製紙、日本電気、日本ヒュウマップ、日本リレーショナルリーダーシップ協会、日本レーザー、乃村工藝社、パイオニア、博報堂DYホールディングス、パシフィックリプロサービス、ハッピーウイングス、パナソニック、ハナマルキ、東日本旅客鉄道、ビジネスプロフェッショナルインキュベーション協議会、ピジョン、日立キャピタル、日立製作所、日野自動車、ヒューマン・ブラザーズ、ヒューマンウエア・コンサルティング、ヒューマン・ブラザーズ、飛竜企画、ファンケル、フォスター電機、福井コンピュータホールディングス、不二越、不二製油グループ、富士電機、富士フイルム、ブリヂストン、ブレーンセンター、フロンティアコンストラクション&パートナーズ、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、ホギメディカル、本田技研工業、本田技術研究所、マッケン・キャリアコンサルタンツ、マツダ、マネジメントサービスセンター、マブチモーター、丸子企業経営研究会、丸紅、丸紅建材リース、みずほ銀行、みずほリサーチ&テクノロジーズ、三井化学、三井金属鉱業、三井住建道路、三井住友銀行、三井住友建設、三井物産戦略研究所、三井ホーム、Mizkan Asset、三菱ガス化学、三菱ケミカル、三菱ケミカルホールディングス、三菱地所、三菱地所プロパティマネジメント、三菱地所リアルエステートサービス、三菱地所レジデンス、三菱商事、三菱総合研究所、三菱電機、三井ホーム、宮川製作所、明電舎、メタウォーター、メック・ヒューマンリソース、モスフードサービス、モスフードサービス、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ユニアデックス、ライオン、LIXILグループ、リクルートマネジメントソリューションズ、リマインド、ルミネ、レノボ・ジャパン
参加お申込み方法
年会費 1社 300,000円(税別)/ 経営研究所維持会員は10%割引、分納可
*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
E-mailやFAXでも受け付けております。
入会は会社単位で、1社10名の会員の登録ができます。
連絡先 一般社団法人 経営研究所 事務局
〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1F
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
URL https://www.keieik.or.jp/


