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これからの企業経営を考える研究会

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2025年度テーマ 『企業経営の本質を問い、企業変革のシナリオを考える』

経営のグローバル化、IT革命・DXの進展、技術進歩のスピード加速、市場の多様性と複雑性の増大、調和と統合をめざした世界の衝突と分断と地政学的リスクの頻発、想定外の新型コロナのグローバル・パンデミックの広がりと収束等、世界はまさに環境激変の時代であります。今日ほど経営(者)の質、経営意思決定の正否、経営の仕組み、経営変革力が問われる時代はないように思います。本研究会は、経営の本質を問い、経営意思決定のあり方、その仕組み等を正面から取り上げ、併せて企業経営を担うトップ人材のあり方・育成等について―理論と実務の双方の視点に立って検討を行う研究会です。
日本を代表するターンアラウンダー(企業再生の達人)であり、CX(コーポレート・トランスフォーメーション)並びに経営者論の第一人者である冨山、ものづくり研究の先頭を走る藤本、戦略論の泰斗、新宅に加え、企業変革論の内野をコーディネータに、多彩なゲストを招聘し、経営の本質とその変革!に迫ります。
2025年度は、DXの進展とウィズコロナそして地政学的リスクの時代にあって、改めて「企業経営の本質を問い、企業変革のシナリオを考える」というテーマを掲げ、日本を代表する著名な経営者、研究者を招聘し、①これからの企業変革をどう考えたらよいか、②これからのトップマネジメント組織のあり方、③経営意思決定の仕組みとプロセスのコアをどう考えたらよいか、④これからのポートフォリオマネジメントのあり方、⑤真の経営者像とは、等、「経営の本質」に迫るテーマを取り上げ、マネジメント変革のシナリオと指針を提供します。皆様の積極的なご参加をお待ち申し上げております。

期間、日程と時間(全11回)18:30~20:30

第01回 2025年01月28日(火)
     ※第4火曜
「日本の製造業(ものづくり)の未来を展望する」
 藤本 隆宏(早稲田大学研究院教授・東京大学名誉教授)
第02回 2025年02月18日(火)
     ※第3火曜
「企業価値とサステナビリティ経営」
 田代 桂子氏(株式会社大和証券グループ本社 取締役執行役副社長)
第03回 2025年03月25日(火)
     ※第4火曜
「これからの日本企業の経営のあり方と企業変革を考える」
 冨山 和彦(株式会社IGPIグループ会長/
                  株式会社日本共創プラットフォーム(JPiX)代表取締役社長)
第04回 2025年04月08日(火)
「これからの日本企業と働く人々の未来を展望する」
 柳川 範之氏(東京大学大学院経済学研究科教授)
第05回 2025年05月13日(火) 
「JALグループの未来とこれからの企業経営」
 赤坂 祐二氏(日本航空株式会社 代表取締役会長)

第06回 2025年06月10日(火)
    
「これからの日本の企業経営のあり方」
 新原 浩朗氏(元内閣官房内閣審議官)
第07回 2025年07月08日(火)
「失われた30年とはもう言わせない!味の素グループの未来とこれからの企業経営」
 藤江 太郎氏(味の素株式会社 取締役代表執行役社長最高経営責任者)
第08回 2025年09月09日(火)
「人類の未来と半導体イノベーション」
 小池 淳義氏(Rapidus株式会社 代表取締役社長)
第09回 2025年10月14日(火) 
「バーチャルカンパニーによる日本のバリューチェーン強化」
 小河 義美氏(株式会社ダイセル 代表取締役社長)
第10回 2025年11月11日(火)
「モビリティ大変革期におけるデンソーの原点回帰と未来への挑戦」
 有馬 浩二氏(株式会社デンソー 代表取締役会長)
第11回 2025年12月09日(火) 
「AIと作る安全な社会」
 村上 明子氏(損害保険ジャパン株式会社 執行役員
                      Chief Data Officer データドリブン経営推進部長) 

(テーマは仮題となります)

前年度(2024年度)「これからの企業経営を考える研究会」テーマ一覧

「攻めのDXでモビリティー業界をアップデートする」 
髙原 幸一郎氏(株式会社 NearMe 代表取締役社長)
「日立の経営改革から考える 日本の未来とこれからの企業経営」
東原 敏昭氏(株式会社日立製作所 取締役会長代表執行役)
「日本経済は長期停滞から脱出したのか?」
星 岳雄氏(東京大学大学院経済学研究科教授) 
「テクノロジー・イノベーションセンターの設立による協創イノベーションへの挑戦」
河原 克己氏(ダイキン工業株式会社 執行役員
テクノロジー・イノベーションセンター副センター長(産官学連携推進担当))
「ANAの苦難と再生、そして未来への挑戦」
片野坂 真哉氏(ANAホールディングス株式会社 取締役会長)
「国家公務員の現状-働き方改革と日本の未来」
川本 裕子氏(人事院総裁)
「日本のエネルギーと電力ビジネスの課題と展望
 ~新たな時代の「S+3E」達成に向けた電力ビジネスの展望~」
山口 博氏(株式会社関電工 特別顧問 前代表取締役会長)
「人を大切にする経営と人的資本経営の違いは何か」
田中 弦 氏(Unipos株式会社 代表取締役社長CEO)
「日本経済再生へのシナリオ」
大田 弘子氏(政策研究大学院大学学長/元経済財政担当大臣)
「これからの日本企業の経営のあり方と企業変革を考える」
冨山 和彦(株式会社経営共創基盤 IGPIグループ会長
        株式会社日本共創プラットフォーム(JPiX)代表取締役社長)
「DX からAXへ:生成AIとビジネストランスフォーメーション」
津坂 美樹氏(日本マイクロソフト株式会社 代表取締役 社長)
冨山 和彦(株式会社IGPIグループ 会長
        株式会社日本共創プラットフォーム(JPiX)代表取締役社長)
 

コーディネータおよびアドバイザー紹介

冨山 和彦
株式会社IGPIグループ会長・株式会社日本共創プラットフォーム(JPiX)代表取締役社長・一般社団法人日本取締役協会会長。BCG、CDI代表取締役を経て2003年 産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年 経営共創基盤(IGPI)を設立。パナソニックホールディングス社外取締役、メルカリ社外取締役。内閣官房新しい資本主義実現会議有識者構成員、他政府関連委員多数。
<主な著書>『ホワイトカラー消滅 私たちは働き方をどう変えるべきか』『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』『「不連続な変化の時代」を生き抜く リーダーの「挫折力」』『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』他。
 
藤本 隆宏
早稲田大学研究院教授・東京大学名誉教授。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得(D.B.A.)。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。
<主な著書>『工場史』(有斐閣、編)、Product Development Performance, Harvard Business School Press(共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社)、『生産システムの進化論』(有斐閣)、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門(I・II)』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』(いずれも日本経済新聞出版社)、『建築ものづくり論』(共編著、有斐閣)、『現場から見上げる企業戦略論』(角川新書)Industries and Disasters(共編著、NOVA)他。

新宅 純二郎
明治大学経営学部特任教授、東京大学名誉教授、経済産業省産業構造審議会製造業部会部会長、経営研究所副所長、GBRC常任理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。研究分野、経営戦略・国際経営。
<主な著書>『日本企業の競争戦略』(有斐閣)、『経営戦略入門』(共著、日本経済新聞出版社)、『ものづくりの国際経営戦略』『新興国市場戦略論』(共編著、いずれも有斐閣)、『コンセンサス標準戦略』(共編著、日本経済新聞出版社)、『ケースに学ぶ国際経営』(共編著、有斐閣)、『日本のものづくりの底力』(共編著、東洋経済新報社)、『ものづくりの反撃』(共編著、筑摩書房)他。

内野 崇
学習院大学名誉教授 東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他コーディネーター。三井住友建設株式会社取締役。
<主な著書>
『変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集) 『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、 ダイヤモンド社)他多数。

アドバイザー
望月 愛子

株式会社IGPIグループ 共同経営者 取締役CFO

参加お申込方法

年会費  1社 400,000円(経営研究所維持会員は10%割引、分納可)
     *年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
     次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
     E-mailやFAXでも受け付けております。
     入会は会社単位で、1社5名の会員の登録ができます。
     月例会には2名迄ご出席頂けます。登録者以外の代理出席はご遠慮いただいております。
     なお、オンライン開催に限りまして、登録者全員(5名)のご参加を承ります。
連絡先  一般社団法人 経営研究所 事務局
     〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1F 
     TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
     E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp 
     URL  https://www.keieik.or.jp/
 
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