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第5回 Sの巻 その２ 「電気自動車オンリー論」批判 (２) 所長 藤本 隆宏 2023年2月1日
2023年2月1日
Ｓの巻 その２
「電気自動車オンリー論」批判 (２)
一般社団法人経営研究所
所長 藤本 隆宏
「電気自動車一辺倒論」批判の続きである。
国内外では自動車の地球温暖化対策は電気自動車(B【バッテリー式】EV)しかないとの「BEVオンリー論」が多く見られ、漠然とこれを信じる人も多い。しかし、社会も経済も技術も不確実性の高い数十年単位の大問題に対して、現段階で手段を決め打ちするのは、意思決定論の原則にも反する。何か怪しいと疑うのが賢明であろう。
現代のグローバル自動車産業では競争・紛争・協調が錯綜すると、20年前に拙著『能力構築競争』で書いた。そうなら、各国・各社でこの複合ゲームをリードするのは、「正論」（協調）でも「策略」(競争・紛争)でも負けない、いわば「軍師」的な人材である。現代日本に諸葛孔明が降り立ったなら、日本人にどうアドバイスするか。おそらく彼は、BEVオンリー論を論破し、総力戦論を主張せよと言うだろう。
第1に正論から。あらゆる状況で電気自動車が最適だとの「BEVオンリー論」は、実は正論とは言い難い。車体からCO2がでなけりゃOKとの素朴なTank to Wheel （燃料タンクからタイヤを駆動するまでの）評価は論外である。発電時のCO2発生量も勘案したWell to Wheel （油田からタイヤを駆動するまでの）評価なら、旧式火力発電等でCO2の大量発生する国ではBEVのCO2発生量が最小とは限らない。
さらに、生産・走行・廃棄段階を全て勘案するライフサイクル評価(LCA：Life Cycle Assessment)で見るのがまさに「天下の正論」だが、これだと、BEVは車載電池生産段階（走行距離ゼロ段階）で大量のCO2が固定排出量として発生し、これを走行による変動排出量で取り返すのには10万キロ以上の走行が必要との独ＶＷ社の試算もある。特に年間平均数千キロで十数年しか走らない日本では、CO2生涯発生量でBEVが内燃機関車に勝てるかは微妙。むしろ、電池搭載量を大幅に減らせるプラグインハイブリッド車（PHEV）の方が、日本ではCO2発生量が少ない可能性がある。要するに、「BEVオンリー論が正義だ」との強引な主張が国内外にあるが、それが正論であるかは要検討だ。
結局、諸事不確実の現段階で、LCAによるCO2発生量の最小化に対する目的合理的な解は、多様な技術ソリューションの候補を残す「総力戦論」だとの「正論」を理詰めで展開すれば、偏狭なBEVオンリー論は崩せる。国際舞台で日本が主張すべきは、善悪黒白の宗教論争ではなく、多様性を前提とした科学的・目的合理的な正論であり、日本の産業人・政策決定者が主張すべきは実にこれである。
第2に策略論。国際舞台でEVの正義のみを声高に主張する者の一部は、背後に自国中心的な産業政策の策略を持っていると疑うのが自然である。そもそも産業政策は自国中心主義が当たり前。世界自動車産業の3割がBEV化すればその規模は100兆円近く、今の世界半導体産業に匹敵する。各国にとって絶対に負けられない大成長産業だ。日本やドイツなど比較優位国はこれを守り、米中などはBEVへのゲームチェンジで自動車産業を奪取しようと考える。いっけん正論と見えるBEVオンリー論は、実はこうした産業政策的な各国の策略が背後にあると見るべきだ。
では、自国の自動車産業・企業を守る側の日本はどう動くべきか。日本は長年の自動車比較優位国として、多様な技術資源が賦存する。つまり、世界の自動車の地球温暖化対策が多様であればあるほど、日本の自動車産業は国際的に優位になる。これを日本の産業戦略（策略）の起点とすべきだ。
かくして、日本が注力すべき基本路線も見えてくる。すなわち、自動車地球環境対策の正論としては、各地域・各時代の不確実性・多様性を勘案して「総力戦論」が正論であると主張し、拙速なBEVオンリー論（欧州・米中に多い）を科学的計算によって論破する。一方、「総力戦」は多様な自動車技術資源・生産資源を持つ日本が本来優位なので、この「正論」が通れば、日本の産業競争的な「策略」も通る。
要するに、正論でも策略でも負けない「軍師」により、多様性重視の「総力戦論」を国際展開する。これが私の考える、地球温暖化時代における日本自動車産業の「勝ち筋」である。
国内外では自動車の地球温暖化対策は電気自動車(B【バッテリー式】EV)しかないとの「BEVオンリー論」が多く見られ、漠然とこれを信じる人も多い。しかし、社会も経済も技術も不確実性の高い数十年単位の大問題に対して、現段階で手段を決め打ちするのは、意思決定論の原則にも反する。何か怪しいと疑うのが賢明であろう。
現代のグローバル自動車産業では競争・紛争・協調が錯綜すると、20年前に拙著『能力構築競争』で書いた。そうなら、各国・各社でこの複合ゲームをリードするのは、「正論」（協調）でも「策略」(競争・紛争)でも負けない、いわば「軍師」的な人材である。現代日本に諸葛孔明が降り立ったなら、日本人にどうアドバイスするか。おそらく彼は、BEVオンリー論を論破し、総力戦論を主張せよと言うだろう。
第1に正論から。あらゆる状況で電気自動車が最適だとの「BEVオンリー論」は、実は正論とは言い難い。車体からCO2がでなけりゃOKとの素朴なTank to Wheel （燃料タンクからタイヤを駆動するまでの）評価は論外である。発電時のCO2発生量も勘案したWell to Wheel （油田からタイヤを駆動するまでの）評価なら、旧式火力発電等でCO2の大量発生する国ではBEVのCO2発生量が最小とは限らない。
さらに、生産・走行・廃棄段階を全て勘案するライフサイクル評価(LCA：Life Cycle Assessment)で見るのがまさに「天下の正論」だが、これだと、BEVは車載電池生産段階（走行距離ゼロ段階）で大量のCO2が固定排出量として発生し、これを走行による変動排出量で取り返すのには10万キロ以上の走行が必要との独ＶＷ社の試算もある。特に年間平均数千キロで十数年しか走らない日本では、CO2生涯発生量でBEVが内燃機関車に勝てるかは微妙。むしろ、電池搭載量を大幅に減らせるプラグインハイブリッド車（PHEV）の方が、日本ではCO2発生量が少ない可能性がある。要するに、「BEVオンリー論が正義だ」との強引な主張が国内外にあるが、それが正論であるかは要検討だ。
結局、諸事不確実の現段階で、LCAによるCO2発生量の最小化に対する目的合理的な解は、多様な技術ソリューションの候補を残す「総力戦論」だとの「正論」を理詰めで展開すれば、偏狭なBEVオンリー論は崩せる。国際舞台で日本が主張すべきは、善悪黒白の宗教論争ではなく、多様性を前提とした科学的・目的合理的な正論であり、日本の産業人・政策決定者が主張すべきは実にこれである。
第2に策略論。国際舞台でEVの正義のみを声高に主張する者の一部は、背後に自国中心的な産業政策の策略を持っていると疑うのが自然である。そもそも産業政策は自国中心主義が当たり前。世界自動車産業の3割がBEV化すればその規模は100兆円近く、今の世界半導体産業に匹敵する。各国にとって絶対に負けられない大成長産業だ。日本やドイツなど比較優位国はこれを守り、米中などはBEVへのゲームチェンジで自動車産業を奪取しようと考える。いっけん正論と見えるBEVオンリー論は、実はこうした産業政策的な各国の策略が背後にあると見るべきだ。
では、自国の自動車産業・企業を守る側の日本はどう動くべきか。日本は長年の自動車比較優位国として、多様な技術資源が賦存する。つまり、世界の自動車の地球温暖化対策が多様であればあるほど、日本の自動車産業は国際的に優位になる。これを日本の産業戦略（策略）の起点とすべきだ。
かくして、日本が注力すべき基本路線も見えてくる。すなわち、自動車地球環境対策の正論としては、各地域・各時代の不確実性・多様性を勘案して「総力戦論」が正論であると主張し、拙速なBEVオンリー論（欧州・米中に多い）を科学的計算によって論破する。一方、「総力戦」は多様な自動車技術資源・生産資源を持つ日本が本来優位なので、この「正論」が通れば、日本の産業競争的な「策略」も通る。
要するに、正論でも策略でも負けない「軍師」により、多様性重視の「総力戦論」を国際展開する。これが私の考える、地球温暖化時代における日本自動車産業の「勝ち筋」である。
第4回 Sの巻 その２ 「電気自動車オンリー論」批判 (１) 所長 藤本 隆宏 2022年5月30日
2022年5月30日
Ｓの巻 その２
「電気自動車オンリー論」批判 (１)
一般社団法人経営研究所
所長 藤本 隆宏
平時の話に戻る。「大きなSDG」のS(サステナブル)、特に地球温暖化と乗用車について考える（商用車はより難物だが別の機会に）。
自動車の地球温暖化対策は、電気自動車のみが是で、その他は否だ、という「電気自動車(BEV)オンリー論」に私は反対だ。目的(地球温暖化防止)と手段（電気自動車普及）が混同され、論理の混乱があり、要するに筋の悪い議論だからである。お断りするなら、私は電気自動車の早期普及は強く肯定する。つまり、私が否定するのは、BEVではなく、BEVオンリー論である。ちなみに、拙宅の車庫には何年も前から充電用の電気が来ている。
言うまでもなく、目的は21世紀半ばにおける地球温暖化の完全制止。BEV等々はその手段だ。そして約30年後に上記目的を達成するには、2020年代の努力集中と中間目標達成、例えば生産も運転も含む乗用車由来のCO2発生量の30％近い削減が必須だろう。では、どんな手段ミックスで実現するか。
(A)電気自動車抜きでは無理だ, (B)電気自動車だけでは無理だ, (C)電気自動車以外はダメだ ― この3論のうち、私が是とするのは(A)と(B)、否とするのは(C)のBEVオンリー論だ。(C)は、この長期問題に対し、特定手段に尚早に絞り過ぎ、故に戦略論の基本に反する悪手だ。ことは重大、勢いやスローガンで論じてもらっては困る。
少なくとも当面は、BEV、ハイブリッド車、内燃機関改良、燃料革新から行動変容まで、あらゆるCO2削減手段を総動員する「総力戦」が正解だ。それは、簡単な排出量計算や科学的データで分かる。
自動車の地球温暖化対策は、電気自動車のみが是で、その他は否だ、という「電気自動車(BEV)オンリー論」に私は反対だ。目的(地球温暖化防止)と手段（電気自動車普及）が混同され、論理の混乱があり、要するに筋の悪い議論だからである。お断りするなら、私は電気自動車の早期普及は強く肯定する。つまり、私が否定するのは、BEVではなく、BEVオンリー論である。ちなみに、拙宅の車庫には何年も前から充電用の電気が来ている。
言うまでもなく、目的は21世紀半ばにおける地球温暖化の完全制止。BEV等々はその手段だ。そして約30年後に上記目的を達成するには、2020年代の努力集中と中間目標達成、例えば生産も運転も含む乗用車由来のCO2発生量の30％近い削減が必須だろう。では、どんな手段ミックスで実現するか。
(A)電気自動車抜きでは無理だ, (B)電気自動車だけでは無理だ, (C)電気自動車以外はダメだ ― この3論のうち、私が是とするのは(A)と(B)、否とするのは(C)のBEVオンリー論だ。(C)は、この長期問題に対し、特定手段に尚早に絞り過ぎ、故に戦略論の基本に反する悪手だ。ことは重大、勢いやスローガンで論じてもらっては困る。
少なくとも当面は、BEV、ハイブリッド車、内燃機関改良、燃料革新から行動変容まで、あらゆるCO2削減手段を総動員する「総力戦」が正解だ。それは、簡単な排出量計算や科学的データで分かる。
次回、その説明を続ける。
第3回 「戦艦ポチョムキン」 所長 藤本 隆宏 2022年3月4日
戦艦ポチョムキン
一般社団法人経営研究所
所長 藤本 隆宏
今回は電気自動車の話の予定だったが、急遽変更する。
ロシア軍のウクライナ侵攻とその後の惨事を知り、最初に思い出したのは、ソ連の映画監督エイゼンシュテインの名作「戦艦ポチョムキン」(1925年)だ。現在は著作権が切れ、ネットに山ほどある。個人的には、ショスタコーヴィチ交響曲第5番付きで、最後の転調が画面とぴったり合っている1976年Sovexportfilm版をお勧めする。
帝政ロシア末期、日露戦争中の1905年、腐ったスープがきっかけの戦艦内の反乱、黒海の港町オデッサでの帝政ロシア兵による市民虐殺(モンタージュ技法で有名なオデッサの階段)、ポチョムキン討伐に向かったロシア黒海艦隊の寝返りと合流、帝政ロシア崩壊の暗示、等々を描いた空前絶後の無声映画だ。
前置きが長すぎたが、舞台であるオデッサは、ウクライナにある。大階段は今も残る。時代背景から、ソ連礼賛でもあったこの映画のテーマは、上層部の変調、軍の士気低下、その一部の離反、同調する市民の虐殺、より多くの離反による内部崩壊－であったと思う。
かの地ではなぜか、この同じテーマが繰り返されるように見える。ハンガリー動乱、プラハの春、アフガン戦争、そしてソ連の崩壊。皮肉にもポチョムキンとよく似た流れではなかったか。
ロシア軍のウクライナ侵攻とその後の惨事を知り、最初に思い出したのは、ソ連の映画監督エイゼンシュテインの名作「戦艦ポチョムキン」(1925年)だ。現在は著作権が切れ、ネットに山ほどある。個人的には、ショスタコーヴィチ交響曲第5番付きで、最後の転調が画面とぴったり合っている1976年Sovexportfilm版をお勧めする。
帝政ロシア末期、日露戦争中の1905年、腐ったスープがきっかけの戦艦内の反乱、黒海の港町オデッサでの帝政ロシア兵による市民虐殺(モンタージュ技法で有名なオデッサの階段)、ポチョムキン討伐に向かったロシア黒海艦隊の寝返りと合流、帝政ロシア崩壊の暗示、等々を描いた空前絶後の無声映画だ。
前置きが長すぎたが、舞台であるオデッサは、ウクライナにある。大階段は今も残る。時代背景から、ソ連礼賛でもあったこの映画のテーマは、上層部の変調、軍の士気低下、その一部の離反、同調する市民の虐殺、より多くの離反による内部崩壊－であったと思う。
かの地ではなぜか、この同じテーマが繰り返されるように見える。ハンガリー動乱、プラハの春、アフガン戦争、そしてソ連の崩壊。皮肉にもポチョムキンとよく似た流れではなかったか。
そして、ソ連崩壊後に成立したロシア連邦で、デジャヴとも言うべき事象の連鎖が、また起こっている。なぜ繰り返されるのか。結末は今回も同様なのか。日本の我々に何ができるのかを考え続けるしかない。
第2回 「Sの巻 その1 大きなSDGの総合解を解け」 所長 藤本 隆宏 2022年1月7日
Sの巻 その1
大きなSDGの総合解を解け
大きなSDGの総合解を解け
一般社団法人経営研究所
所長 藤本 隆宏
前回、軍師的人材が必要と述べた。高高度において広視野の戦略的思考、地上において「重要な細部」を見切るオペレーション知識、この二つを連続的につなぐことのできる人材である。
まず高高度を見る。軍師人材は、サステナブル・デジタル・グローバルという「大きなSDG」の方程式を解き、全体最適解を出す。これらをバラして個々に対しキャッチーな発言をすれば短期的には受けるが、それは流行と共に消える部分最適解に過ぎない。
まずS（サステナビリティ）。国連が掲げるSDGsの17ゴール169ターゲットは全て重要で、多くが具体的目標値を伴う点が素晴らしい。しかし、これらは羅列的でもある。では17目標のさらに上の大目的は何か。常識的に言えば「不条理な理由で死ぬ人、悲惨な人生を送る人を地球上から一人でも減らすこと」か。
この大目的に対して、17目標は独立してはおらず、その間にトレードオフもバランスも存在する。従って、17を暗記し、貢献できそうなものを見つけてアピールし、どれか1目標の達成を絶対優先すればよいのではない。
例えば、地球温暖化問題の一手段として電気自動車は有効かつ重要だが、他方で、大災害時に備え複数のエネルギー源を地域に確保することも重要だ。SDGsのうち1目標のみを分離して絶対達成（したがって絶対優先）を叫ぶ前に、大目的に鑑みバランスを考えるべきではないか。
天下三分の計も然りだが、高高度においては、人よりさらに高いところから対極的に見るのが、軍師の目であろう。
第1回 「産業の軍師出でよ」 所長 藤本 隆宏 2021年11月1日
産業の軍師出でよ
一般社団法人経営研究所
所長 藤本 隆宏
2020年代、世界の産業はどのように進化するだろうか。
私は過去20年数年、産業現場の組織能力(Capability)の進化、製品など人工物の設計思想Architecture)の進化、そしてこの2つの動態的な適合が各国・各地域の各産業の競争力(Performance)の長期的趨勢に影響するとみる「CAPアプローチ」および「設計の比較優位説」に基づき、様々な産業現象の過去・現在・未来の説明を試みてきた。なかなか使い勝手が良いので、私はこのCAPアプローチを多用してきた。
これを2020年代に応用するとどうなるだろうか。
これを2020年代に応用するとどうなるだろうか。
結論から言うと、日本の企業・産業にとって苦戦の連続であった過去30年、サイバー空間でメガプラットフォーマに置いていかれた2010年代を経て、次の10年はようやく、戦いようによっては日本企業にとって面白い展開もある、という局面になってきた。その詳細は次回に論じたい。
しかし、うまくやらなければ、また負けるということも予想できる。そこで今必要なのは、世界の大局判断にも現場の局地戦にも強く、大きな潮目を読み切り、頭も体も動く、いわば産業の「軍師」タイプの人材だと私は考える。
彼らが直面するのは、サステナブル(Sustainable)、デジタル(Digital)、グローバル(Global)の3大潮流が複雑に絡み合う、いわば「大きなSDG」のややこしい時代である。そこで必要なのは、ぶれない座標軸を持ち、流行に振り回されず、大きなSDGの連立方程式を解き切る上記の人材である。現世代・次世代から、そうした軍師的才能の続出を期待したい。
しかし、うまくやらなければ、また負けるということも予想できる。そこで今必要なのは、世界の大局判断にも現場の局地戦にも強く、大きな潮目を読み切り、頭も体も動く、いわば産業の「軍師」タイプの人材だと私は考える。
彼らが直面するのは、サステナブル(Sustainable)、デジタル(Digital)、グローバル(Global)の3大潮流が複雑に絡み合う、いわば「大きなSDG」のややこしい時代である。そこで必要なのは、ぶれない座標軸を持ち、流行に振り回されず、大きなSDGの連立方程式を解き切る上記の人材である。現世代・次世代から、そうした軍師的才能の続出を期待したい。