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自動車とモビリティの未来を考える研究会

例会のご案内

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※2020年度プログラム掲載準備中です。
 

研究会の概要

我が国の経済とビジネスを牽引し、グローバル化の先頭に立ってきた自動車業界は、今、EVを含む次世代パワートレインの多様化、インターネットとつながるコネクテッドカー、地域・時間限定あるいは無限定の完全自動運転、デジタル経済を反映した新しいモビリティ・サービスなど、ドラステックな市場・競争環境の変化の可能性に直面しています。
生産販売側の自動車産業と利用側のモビリティ産業の境界が小さくなりつつある、こうした時代のダイナミズムを見据え、経営研究所では、1990年代から続いてきた「自動車産業将来像研究会」を内容的により発展させる形で、2019年4月より、『自動車とモビリティの未来を考える研究会』をスタートすることにいたしました。
これからのモビリティ産業は、従来の自動車業界のみならず、サービス業界、エネルギー業界、デジタル・IT業界等を含むすそ野の広い業界を巻き込みながら展開されていくことが予想されます。新たに再スタートする『自動車とモビリティの未来を考える研究会』は、これまで以上に幅広い業種の企業の皆様のご参加を得、未来の展望も含め、知的刺激にあふれた研究会にしてまいりたいと存じます。これまでの自動車業界に加え、様々な業種・業界の皆様のご参加をお待ち申し上げております。
 

期間、日程と時間 18:00~19:30 (除く工場見学)

第256回 2020年04月10日(金)  ※4月例会の開催は休止(延期)させていただきます。
第257回 2020年05月08日(金)【拡大版特別企画】 「アフタ―コロナ時代における日本企業のサプライチェーン」 藤本 隆宏(東京大学大学院経済学科教授 経営研究所長)
第258回 2020年06月12日(金) 「KINTOが描く未来のモビリティサービス」 本條 聡氏(株式会社 KINTO 副社長執行役員)
第259回 2020年07月10日(金)「世界のバーチャルエンジニアリング実態と日本の課題         ~IT /Digital 技術「駆使」の開発とモノづくり~ 」 内田 孝尚氏(東京電機大学 工学部 非常勤講師/一般社団法人日本機械学会 フェロー/元本田技術研究所シニアエキスパート)
第260回 2020年08月21日(金)  ※4月例会休止に伴う振替開催「コンソーシアムベースの標準化プロセス:AUTOSARを事例とした2段階集合行為モデルに関する試論」 糸久 正人氏(法政大学社会学 准教授/ペンシルバニア大学ウォートン校 客員准教授) 藤本 隆宏(東京大学大学院経済学研究科 教授)
第261回 2020年09月11日(金)「米中ディカップリングとグローバルサプライチェーンの再構築」 柯 隆氏(公益財団法人東京財団政策研究所 主席研究員)
第262回 2020年10月09日(金)「IoT/AI 技術の活用。つながる車とモビリティ・サービスの未来」 村澤 賢一氏(日本アイ・ビー・エム株式会社 AI Applications 事業部 事業部長)
11月以降の提言者は調整中です。確定いたしましたらご案内いたします

前年度(2019年度)「自動車とモビリティの未来を考える研究会」テーマ一覧

「異業種からみるモビリティの課題と今やるべきこと」 
高原 幸一郎氏(株式会社 NearMe 代表取締役社長)
「IoTにおけるサイバー攻撃の現状と対策について」 
吉岡 克成氏(横浜国立大学大学院環境情報研究院 先端科学高等研究院 准教授)
「自動運転がもたらすモビリティ革命の行方」 
森川 高行氏(名古屋大学 未来社会創造機構 教授)
「MaaS時代を勝ち抜く『生活者起点の開発』」 
貝瀬 斉氏(株式会社ローランド・ベルガー パートナー)
「日独工作機械メーカーの誕生と進化」 
太田 圭一氏(DMG森精機株式会社 常務執行役員 SSEPカンパニー プレジデント 兼 ICT本部 本部長)
「ICTがCASE・MaaSの開発や市場形成に及ぼす影響」 
野辺 継男氏(インテル株式会社 事業開発・政策推進ダイレクター チーフ・サービス・アーキテクト 兼 名古屋大学 未来社会創造機構 客員准教授)
「自動運転時代の新都市デザイン」
牧村 和彦氏(一般財団法人計量計画研究所 理事)
工場見学 株式会社キリウ 足利工場
「市街地における自律型の自動運転技術の確立に向けて」 
菅沼 直樹氏(金沢大学新学術創成研究機構 未来社会創造研究コア 自動運転ユニット ユニットリーダー 教授)
「自動運転やMaaSが持つ「破壊的イノベーション」としてのポテンシャル:「自動車産業」はどう対処すべきか?」
東 秀忠氏(山梨学院大学経営学部 教授/山梨学院経営学研究センター センター長/一般社団法人ものづくり改善ネットワーク 特任研究員)
「JR東日本における「モビリティ変革」への取組」 
中川 剛志氏(東日本旅客鉄道株式会社 技術イノベーション推進本部 ITストラテジー部門 次長)
「中国のCASE革命と日本企業の対応」 
湯 進氏(株式会社みずほ銀行 国際営業部 主任研究員)
 
 

コーディネータ ・オブザーバー紹介

藤本 隆宏
経営研究所所長。東京大学大学院経済学研究科教授、東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得(D.B.A.)。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。<主な著書>Product Development Performance, Harvard Business School Press(共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社)、『生産システムの進化論』(有斐閣)、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門(I・II)』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』(いずれも日本経済新聞出版社)、『建築ものづくり論』(共編著、有斐閣)、『現場から見上げる企業戦略論』(角川新書)ほか。
 
青島 矢一
一橋大学イノベーション研究センター教授・センター長。1996年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院博士課程修了。Ph.D.(経営学)。一橋大学産業経営研究所専任講師、一橋大学イノベーション研究センター准教授を経て、2012年3月より現職。専門はイノベーションのマネジメント。これまで、イノベーション過程における資源動員の正当化プロセスや、技術・産業・企業能力の共進化メカニズムに注目して、デジタルカメラ産業、半導体産業、先端材料産業を含む様々な企業の事例分析を行ってきた。近年は、環境・エネルギー産業に焦点をあてて、エネルギー供給、GHG削減、産業競争力の両立の可能性を経営学的視点から研究している。<主な著書>『ビジネス・アーキテクチャ:製品・組織・プロセスの戦略的設計』(共編著、有斐閣)、『競争戦略論』(共著、東洋経済新報社)、『メイドインジャパンは終わるのか:奇跡と終焉の先にあるもの』(共編著、東洋経済新報社)、『イノベーションの理由:資源動員の創造的正当化』(共著、有斐閣)ほか。
 
西野 浩介
三井物産戦略研究所産業情報部産業調査第一室長。専修大学非常勤講師。長銀総合研究所、日本デルファイオートモーティブシステムズを経て現職。米ケースウエスタンリザーブ大学経営大学院修了(M.B.A.)<主な著書・論文>『日本の金型産業をよむ』(工業調査会)、「中国自動車産業の課題と展望」『戦略研レポート』、「日本のエレクトロニクス産業-危機に直面する産業から読み取れるもの-」『戦略研レポート』、「世界で強化される自動車燃費規制とその影響」『戦略研マンスリー』ほか。
 
河野 英子
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。長銀総合研究所を経て、早稲田大学大学院商学研究科博士課程修了(博士(商学))、東京富士大学を経て現職。<主な著書・論文> 『ゲストエンジニア:企業間ネットワーク・人材形成・組織能力の連鎖』白桃書房、「関係的組織能力をベースとした競争優位の構築プロセス:日本発条の多角化事業成功の事例」『組織科学』、「研究開発型企業における社会的支援と成果管理:浜松ホトニクスの事例」『赤門マネジメント・レビュー』、「多角化を支える弱いつながりの形成とその強化:東海部品工業の医療機器事業参入の事例」『赤門マネジメント・レビュー』ほか。
 
ダニエル・ヘラー
中央大学国際経営学部特任教授。<主な著書>. Heller, D.A. (2018) Industries and Disasters: Building Robust and Competitive Supply Chains, New York: Nova Science (藤本隆宏との共編著)、Heller, D.A. (2017) “Monozukuri Management: driver of sustained competitiveness in the Japanese auto industry,“ in Nakano, T. (Ed.) Japanese Management in Evolution: New Directions, Breaks, and Emerging Practices, London: Routledge, pp. 107-126 (藤本隆宏との共著)、ヘラーD.A. (2013)『収益力と競争力の両立:日系自動車メーカーの実績と今後の挑戦』信州大学イノベーション研究・支援センター、研究叢書4(共著)。
 
 

今までご参加いただいた企業の一部

いすゞ自動車、NEC、 NTTコミュニケーションズ、関東自動車工業、 小松製作所、ジヤトコ、 住商アビーム自動車総合研究所、損害保険ジャパン日本興亜、テクノバ、デンソー、トヨタ自動車、豊田自動織機、 日産自動車、日産車体、UDトラックス、日立製作所、日野自動車、富士重工業、ファースト、 ピアレス、本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、三井住友銀行、三井物産戦略研究所、三菱ケミカル、三菱総合研究所、三菱電機、ヤマトホールディングス(株式会社省略)
 

入会お申込み方法

年会費  1社 300,000円(経営研究所維持会員は10%割引、分納可)
     *年度途中でのご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
       次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
     E-mailやFAXでも受け付けております。
     入会は会社単位で、1社3名の会員の登録ができます。
連絡先  一般社団法人 経営研究所 事務局
     〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1F 
     TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
     E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp 
     URL  https://www.keieik.or.jp/
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