【2021年度は終了いたしました】新任役員研修フォーラム2021
2021年度 新任役員研修フォーラム（1日集中）のご案内
【 新任役員（執行役員並びに社内外取締役）研修フォーラムのご案内 】
今問われているのは、現場力に加え、経営力！改めて経営とは何か？これからの経営者の要諦とは何か―経営の本質を問い、経営を担うことの自覚を促す機会としたい。経営マタ―とはそもそも何か？経営にどうコミットすべきか？現状を見るに、一般的な役員像、スタンスは、変革志向というよりはむしろ、安全運転・現状維持(大過なく)・継続性重視に偏し、サラリーパーソンの延長のポストになっていないか？これからの役員のあり方、真の変革志向の経営リーダーの育成を目指します！ガバナンスコードの要請でもある―役員研修の義務付けの受け皿の必要性に応えていく場の提供も意図しています。
＜５つのコアとなる基本的な内容＞
① 経営リーダーの本質を問う―企業変革（CX）と変革型経営リーダーのあり方を問う
② 法的な視点(会社法・民法・金商法・上場会社規則等）から、役員（取締役を中心に）の役割・権限と責任を問う
③ これからの企業経営におけるガバナンスのあり方を問う
④ これからの経営陣に必要な経理・財務の必須アイテムチェック（ROIC―資本コスト、CCC等）
総括―これからのトップマネジメント体制と役員のミッションを問う
＜５つのコアとなる基本的な内容＞
① 経営リーダーの本質を問う―企業変革（CX）と変革型経営リーダーのあり方を問う
② 法的な視点(会社法・民法・金商法・上場会社規則等）から、役員（取締役を中心に）の役割・権限と責任を問う
③ これからの企業経営におけるガバナンスのあり方を問う
④ これからの経営陣に必要な経理・財務の必須アイテムチェック（ROIC―資本コスト、CCC等）
総括―これからのトップマネジメント体制と役員のミッションを問う
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新任役員研修フォーラム プログラム
 | 新任役員研修フォーラムプログラム2021 (2021-07-29 ・ 699KB) |
2021年度 日程と時間 ： 10月8日(金) 9：30～17：20
9：30～11：50 「オープンイノベーション時代の「取締役・執行役」とは？」
CX(コーポレート・トランスフォーメーション)のエンジンたる“取締役会に求められる組織能力と
変革型経営のリーダーシップ”について
冨山 和彦 氏 【株式会社経営共創基盤 代表取締役CEO／
公益社団法人経済同友会 政策審議会委員長】
10分休憩
11：00～12：10 ｢法的視点から見た役員（取締役を中心に）の役割・権限と責任」
村瀬 孝子 氏 【鳥飼総合法律事務所パートナー 弁護士】
12：10～13：00 昼食休憩
13：00～14：15 「企業経営におけるガバナンスのあり方を問う」
國廣 正 氏 【国広総合法律事務所パートナー 弁護士】
15分休憩
14：30～15：50 「経営陣に必要な経理・財務の必須アイテムチェック」
加藤 篤士道 氏 【公益財団法人日本生産性本部 主席経営コンサルタント】
10分休憩
16：00～17：20 「総括ー企業経営の本質を役員層のミッションについて」
松田 千恵子 氏 【東京都立大学大学院 経営学研究科 教授】
（ *司会進行 内野崇 【学習院大学 名誉教授】 ）
2021年度 講師陣の紹介
冨山 和彦
株式会社経営共創基盤 IGPIグループ会長・公益社団法人経済同友会政策審議会委員長。
＜主な著書＞『挫折力』、『会社は頭から腐る』、『カイシャ維新 変革期の資本主義の教科書』、『結果を出すリーダーはみな非情である』『IGPI流 経営分析のリアル・ノウハウ』、『IGPI流 セルフマネジメントのリアル・ノウハウ』、『稼ぐ力を取り戻せ！日本のモノづくり復活の処方箋』、『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』、『選択と捨象』、『地方消滅 創生戦略篇』、『決定版 これがガバナンス経営だ！』、『IGPI流ローカル企業復活のリアル・ノウハウ』、『有名企業からの脱出 ～あなたの仕事人生が手遅れになる前に』、『AI経営で会社は甦る』など。
『コロナショック・サバイバル』、『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』等。
國廣 正
東京大学法学部卒業。現在、国広総合法律事務所パートナー。我が国のガバナンス論の第一人者。
専門分野は、訴訟（会社法・金融商品取引法などの領域）、企業の危機管理（適時開示・プレス対応・監督当局対応を含むクライシスマネジメントの立案・実行、重大・緊急案件の社内調査）、企業のリスク管理体制構築（コンプライアンス・内部統制・）コーポレートガバナンス。＜主な著書＞『内部統制とは、こういうことだったのか』（共著、2007年）、『企業不祥事を防ぐ』（2019年）（いずれも日本経済新聞社）などがある。
村瀬 孝子
お茶の水女子大学を卒業し、一般企業に勤務。その後司法試験に合格。現在、鳥飼総合法律事務所パートナー。取締役会・株主総会指導、企業再編、その他の会社法関連法務、契約書作成、労働問題その他の企業法務全般、相続・事業承継の法務のほか、各種セミナー講師を務める。そのレクチュアは“明解で分かりやすい”と好評である。
松田千恵子
東京都立大学大学院経営学研究科教授。東京外国語大学外国語学部卒業。仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士。筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士（経営学）。日本長期信用銀行、ムーディーズジャパン格付けアナリストを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを務める。企業経営と資本市場との間に横たわるような問題に関するアドバイザリー、研究および教育を行う。日本CFO協会主任研究委員。公的機関、上場企業の社外役員等を務める。主な著書に『格付けはなぜ下がるのか〜大倒産時代の信用リスク入門』（日経BP社）、『戦略的コーポレートファイナンス』『成功するグローバルM&A』（以上、中央経済社）『グループ経営入門』（税務経理協会）、『これならわかるコーポレートガバナンスの教科書』『ESG経営を強くするコーポレートガバナンスの実践』（以上、日経BP社）等。
加藤 篤士道
公益財団法人日本生産性本部主席経営コンサルタント。1967年東京都生まれ。1990年早稲田大学商学部卒業、ＫＰＭＧセンチュリー監査法人入所。1994年公認会計士登録。1996年「（財）社会経済生産性本部（現（公財）日本生産性本部）経営コンサルタント養成講座」修了後、同本部経営コンサルタントとして各種事業体の診断指導、教育にあたり、現在に至る。総合経営コンサルティングおよび人材育成セミナーを実施している。
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、学習院大学教授、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。
株式会社経営共創基盤 IGPIグループ会長・公益社団法人経済同友会政策審議会委員長。
＜主な著書＞『挫折力』、『会社は頭から腐る』、『カイシャ維新 変革期の資本主義の教科書』、『結果を出すリーダーはみな非情である』『IGPI流 経営分析のリアル・ノウハウ』、『IGPI流 セルフマネジメントのリアル・ノウハウ』、『稼ぐ力を取り戻せ！日本のモノづくり復活の処方箋』、『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』、『選択と捨象』、『地方消滅 創生戦略篇』、『決定版 これがガバナンス経営だ！』、『IGPI流ローカル企業復活のリアル・ノウハウ』、『有名企業からの脱出 ～あなたの仕事人生が手遅れになる前に』、『AI経営で会社は甦る』など。
『コロナショック・サバイバル』、『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』等。
國廣 正
東京大学法学部卒業。現在、国広総合法律事務所パートナー。我が国のガバナンス論の第一人者。
専門分野は、訴訟（会社法・金融商品取引法などの領域）、企業の危機管理（適時開示・プレス対応・監督当局対応を含むクライシスマネジメントの立案・実行、重大・緊急案件の社内調査）、企業のリスク管理体制構築（コンプライアンス・内部統制・）コーポレートガバナンス。＜主な著書＞『内部統制とは、こういうことだったのか』（共著、2007年）、『企業不祥事を防ぐ』（2019年）（いずれも日本経済新聞社）などがある。
村瀬 孝子
お茶の水女子大学を卒業し、一般企業に勤務。その後司法試験に合格。現在、鳥飼総合法律事務所パートナー。取締役会・株主総会指導、企業再編、その他の会社法関連法務、契約書作成、労働問題その他の企業法務全般、相続・事業承継の法務のほか、各種セミナー講師を務める。そのレクチュアは“明解で分かりやすい”と好評である。
松田千恵子
東京都立大学大学院経営学研究科教授。東京外国語大学外国語学部卒業。仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士。筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士（経営学）。日本長期信用銀行、ムーディーズジャパン格付けアナリストを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを務める。企業経営と資本市場との間に横たわるような問題に関するアドバイザリー、研究および教育を行う。日本CFO協会主任研究委員。公的機関、上場企業の社外役員等を務める。主な著書に『格付けはなぜ下がるのか〜大倒産時代の信用リスク入門』（日経BP社）、『戦略的コーポレートファイナンス』『成功するグローバルM&A』（以上、中央経済社）『グループ経営入門』（税務経理協会）、『これならわかるコーポレートガバナンスの教科書』『ESG経営を強くするコーポレートガバナンスの実践』（以上、日経BP社）等。
加藤 篤士道
公益財団法人日本生産性本部主席経営コンサルタント。1967年東京都生まれ。1990年早稲田大学商学部卒業、ＫＰＭＧセンチュリー監査法人入所。1994年公認会計士登録。1996年「（財）社会経済生産性本部（現（公財）日本生産性本部）経営コンサルタント養成講座」修了後、同本部経営コンサルタントとして各種事業体の診断指導、教育にあたり、現在に至る。総合経営コンサルティングおよび人材育成セミナーを実施している。
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、学習院大学教授、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。