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コーディネータラインナップ(五十音順)

 ●浅井 浩一   
浅井浩一元気塾担当 
マネジメントケアリスト。JT(日本たばこ産業株式会社)の歴代最年少支店長を経て、2001年より自らも現場でマネジメントを行いながら、多くの企業幹部、管理職、リーダーを指導。「離職率を抑え、メンタルを病む人をゼロにし、なおかつ目標を達成し続ける」ために、リーダーとともに考え、行動し、悩みの解決を図る。業種・業態を問わず、職場再建率は100%。これまで指導してきたリーダーの数は1万人を超え、お互いを信頼し助け合える組織作りを信条とし、「意識と行動を変える超実践派」の第一人者として高い評価を得ている。著書「1万人のリーダーが悩んでいること」「はじめてリーダーになる君へ」(ダイヤモンド社)は、アマゾン・リーダーシップ部門のベストセラーとなり、現在ロングセラーとして数多くの企業でリーダーシップ教本として活用されている。
 
  ●淺羽 茂   
企業イノベーション研究会担当 
早稲田大学ビジネススクール(大学院経営管理研究科)教授。東京大学大学院において博士(経済学)、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『企業の経済学』、『経営戦略とつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese Electric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。
  
  ●内野 崇 
全研究会を担当 
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。  
 
 ●奥村 昭博
ガバナンスフォーラム、定例研究会(コロナ対応緊急企画)担当
慶應義塾大学名誉教授。ノースウェスタン大学経営大学院ケロッグスクールMBA取得、慶應義塾大学商学研究科後期博士課程満期退学。専攻は経営戦略、アントレプレナーシップ、ファミリービジネス。著書に『日本のトップマネジメント』『日米企業の経営比較』『経営戦略』ほか多数
  
  ●兼安 暁
デジタルトランスフォーメーション(DX)Challenge塾担当
DXT コンサルティング株式会社 代表取締役
米国系コンサルティングファーム、ベンチャー企業、一部上場企業を経て、フリーのコンサルタントとして独 立。日本で最初に基幹システムをLINUX上で導入。Tポイントの立ち上げに、リードアーキテクト兼 システム総責任者として貢献。小売流通、貿易、物流、製造、エネルギー、コミュニケーション、造船、金融、 不動産、IT、製薬、農林水産業、旅行業、メディア、通信、EC、航空宇宙など、あらゆる産業を経験。2016 年より、Fintech、Retechを中心に起業支援。米国、東南アジアで事業を自ら立ち上げ中のものも含め、こ れまでに 200 以上のDX案件に携わる。
 
   ●斎藤 智文   
人事部門責任者フォーラム担当 
淑徳大学経営学部教授。一般社団法人日本能率協会で能力開発部マネジャー、経営技術本部主査、戦略経営推進部チーフプログラムディレクター、人事革新センター部長など組織・人事分野の課題解決を担当する部門の責任者を歴任。2005年11月よりGreat Place to Work ® Institute Japan チーフプロデューサー、2008年7月より組織と働きがい研究所代表を経て現職。著書『働きがいのある会社-日本におけるベスト25』、『世界でいちばん会社が嫌いな日本人』、『日本人事NIPPON JINJI』(共著)、『最高の職場』(共訳)ほか。
 
   ●島岡 未来子   
人事部門責任者フォーラム担当 
早稲田大学研究戦略センター教授。神奈川県立保健福祉大学大学院教授。早稲田大学にて博士号取得(公共経営)。国際NGOで管理職を経験後、(公財)地球環境戦略研究機関(IGES)特任研究員、早稲田大学商学学術院WBS研究センター助手、研究戦略センター准教授を経て現職。早稲田大学パブリックサービス研究所研究員、ソーシャル&ヒューマン・キャピタル研究所研究員、WASEDA-EDGE起業家育成プログラム事務局長代行、環境省「地域活性化に向けた協働取組の加速化事業」「平成30年度 持続可能な開発目標(SDGs)を活用した地域の環境課題と社会課題を同時解決するための民間活動支援事業」アドバイザリー委員。著書に『場のイノベーション』(共著:中央経済社)、『非営利組織経営論』(共著、大学教育出版)。
  
  ●新宅 純二郎   
これからの企業経営を考える研究会、定例研究会(コロナ対応緊急企画)担当
経営研究所副所長。東京大学大学院経済学研究科教授・ものづくり経営研究センター長、国際ビジネス研究学会会長、GBRC常任理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。研究分野、経営戦略・国際経営。著書に、『日本企業の競争戦略』(有斐閣)、『経営戦略入門』(共著、日本経済新聞出版社)、『ものづくりの国際経営戦略』『新興国市場戦略論』(共編著、いずれも有斐閣)、『コンセンサス標準戦略』(共編著、日本経済新聞出版社)、『ケースに学ぶ国際経営』(共編著、有斐閣)、『日本のものづくりの底力』(共編著、東洋経済新報社)、『ものづくりの反撃』(共編著、筑摩書房)他がある。
  
   ●竹内 倫和 
「人材開発と組織」研究会担当 
学習院大学経済学部教授。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科(慶應ビジネススクール)訪問教授を歴任。社会的活動として、日本生産性本部・経営アカデミーにてグループ指導講師や中部産業・労働政策研究会・調査研究主査も務める。「産業・組織心理学会」元理事、「経営行動科学学会」元東日本部会長。専門は組織行動論、人的資源管理論、キャリア論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award(第4回国際人的資源学会大会最優秀論文賞)受賞、2015年日本応用心理学会第81回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』(ミネルヴァ書房)、『ミクロ組織論』(学文社)ほか著書・論文多数。
 
   ●冨山 和彦 
これからの企業経営を考える研究会、ガバナンスフォーラム担当
株式会社経営共創基盤 IGPIグループ会長・株式会社日本共創プラットフォーム(JPiX)代表取締役社長・公益社団法人経済同友会政策審議会委員長。数多くの企業の経営改革や成長支援に携わるほか、金融庁スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議委員、内閣官房新しい資本主義実現会議有識者構成員など政府関連委員を多数務める。東京大学法学部卒、スタンフォード大学経営学修士(MBA)、司法試験合格。著書に、『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』『コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画』『決定版 これがガバナンス経営だ!』他多数。

 ●中村 佳正
浅井浩一元気塾担当 
株式会社ブレーンセンター取締役を経て、2021年4月よりチーフコンサルタント。一般社団法人ソーシャルシフト・ラボ理事。30年にわたり、IR/CSRジャンルを始めとする企業コミュニケーション支援事業に従事。主に上場企業クライアントに対して、ESG 投資観点からの財務非財務情報発信支援およびサステナビリティブランディング支援などをテーマとするコンサルティングを担当。
2014年元気塾開始当初より担当している。
 
 ●新田 香織 
浅井浩一元気塾担当
社会保険労務士法人グラース代表。特定社会保険労務士/キャリア・コンサルテイング技能士2級。人事系アウトソーシング会社、社会保険労務士事務所にて手続き業務、規程作成、労務管理等に従事したのち、厚生労働省東京労働局雇用均等室にて育児両立支援職場復帰環境整備コンサルタントとして次世代育成支援対策推進法に携わる。その後、グラース社労士事務所を設立し、現職。社会保険労務士業務のほか、ワーク・ライフ・バランスを中心とした講演、執筆、コンサルティングを行う。
 
   藤井 徹也
グループ経営研究会担当 
リンカーン・インターナショナル株式会社代表取締役社長兼マネージング・ディレクター。一橋大学商学部卒業、ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院MBA課程修了。日本長期信用銀行、クレディスイス・ファーストボストン証券、ドイツ証券、リーマンブラザース証券にてM&Aを中心とする投資銀行業務に従事。2008年、米国シカゴを本社に世界20拠点を展開する投資銀行リンカーン・インターナショナルの日本法人を設立し代表に就任。
   
   ●藤本 隆宏 
定例研究会(コロナ対応緊急企画)担当 
経営研究所所長。東京大学名誉教授/早稲田大学教授。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得(D.B.A.)。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。一般社団法人 ものづくり改善ネットワーク代表理事。
著書には、Product Development Performance, Harvard Business School Press(共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社)、『生産システムの進化論』(有斐閣)、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門(I・II)』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』(いずれも日本経済新聞出版社)、『建築ものづくり論』(共編著、有斐閣)、『現場から見上げる企業戦略論』(角川新書)Industries and Disasters(共編著、NOVA),などがある。
     
   ●松田 千恵子   
グループ経営研究会担当 
東京都立大学大学院経営学研究科教授。東京外国語大学外国語学部卒業。仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士。筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士(経営学)。日本長期信用銀行、ムーディーズジャパン格付けアナリストを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを務める。企業経営と資本市場との間に横たわるような問題に関するアドバイザリー、研究および教育を行う。日本CFO協会主任研究委員。公的機関、上場企業の社外役員等を務める。主な著書に『格付けはなぜ下がるのか〜大倒産時代の信用リスク入門』(日経BP社)、『戦略的コーポレートファイナンス』『成功するグローバルM&A』(以上、中央経済社)『グループ経営入門』(税務経理協会)、『これならわかるコーポレートガバナンスの教科書』『ESG経営を強くするコーポレートガバナンスの実践』(以上、日経BP社)等。
 
   ●森 英悟
デジタルトランスフォーメーション(DX)Challenge塾
北海道大学大学院博士後期課程単位取得退学 工学博士/ 株式会社Sigfoss 代表取締役社長
自然言語処理に関する研究で学位取得。日本IBM、NOKIA(フィンランド)、東証第一部企業の代表取締役を経て、2014年にSigfossを創立。画像認識、ビッグデータ解析、自然言語処理、マルチメ ディア処理、IoT などの分野で最先端の技術を導入したシステムの研究開発を手がけている。近年は多く のお客様の画像、人事、SNS、アクセスデータ解析を手がけており、進展の著しいディープラーニング技術 に特に注力。自動運転、マーケティングツール、チャットボットなどのシステム開発で大きな成果をあげてい る。
 
 ●吉田 直可
デジタルトランスフォーメーション(DX)Challenge塾
法律事務所愛宕山所属弁護士/明治大学自動運転社会総合研究所客員研究員(自動運転 AI、医療 AI 研究)2008 年に弁護士として登録(東京弁護士会)、2012 年に法律事務所愛宕山を開設。2018年4月に明治大学の自動運転社会総合研究所にて客員研究員に就任。社会実装部会部会長、医療 AI 部門部会長として、自動運転分野や医療分野における AI 活用のリスク管理を専門とする研究を行う。その他、明星大学情報学部、サイバー大学 IT 総合学部において非常勤講師として教壇に立つ他、経済産業 省・国土交通省委託事業「自動走行の民事上の責任及び
社会受容性に関する研究」に関する協力委員も 担当していていたほか、自動車技術会のHMI 委員会委員、特定非営利法人人間中心設計推進機構自動 運転社会における HAII検討委員会委員を務めるなどしている。 

   ●若林 隆久
「人材開発と組織」研究会担当 
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」(『組織科学』)、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」(『赤門マネジメント・レビュー』)、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」(『組織学会大会論文集』)ほか多数。
 
   渡辺 昇   
経営品質研究会担当 
武蔵野学院大学経営品質研究所所長/教授、ヒューマンウエア・コンサルティング(株)代表取締役 
 
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