コーディネータラインナップ（五十音順）
●淺羽 茂
企業イノベーション研究会担当
早稲田大学ビジネススクール（大学院経営管理研究科）教授。東京大学大学院において博士（経済学）、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『企業の経済学』、『経営戦略とつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese Electric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。
●上山 信一
サロン担当
経営コンサルタント・慶應大学名誉教授。大学院大学至善館特命教授、元マッキンゼー・パートナー。スターフライヤー、平和堂等の上場企業の社外取締役のほかアドバンテッジ・パートナーズ等の顧問や監査役を兼務。東京都、大阪府・市、愛知県の顧問等を歴任。専門は経営改革と公共経営。
著書に『組織がみるみる変わる改革力』『大阪維新 』『行政の経営分析』など。京大（法）、米プリンストン大学修士卒。
著書に『組織がみるみる変わる改革力』『大阪維新 』『行政の経営分析』など。京大（法）、米プリンストン大学修士卒。
●内野 崇
全研究会を担当
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。三井住友建設株式会社取締役。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。
●奥村 昭博
ガバナンスフォーラム、定例研究会（緊急特別企画）担当
慶應義塾大学名誉教授。ノースウェスタン大学経営大学院ケロッグスクールＭＢＡ取得、慶應義塾大学商学研究科後期博士課程満期退学。専攻は経営戦略、アントレプレナーシップ、ファミリービジネス。著書に『日本のトップマネジメント』『日米企業の経営比較』『経営戦略』ほか多数
●斎藤 智文
人事部門責任者フォーラム担当
淑徳大学経営学部教授。一般社団法人日本能率協会で能力開発部マネジャー、経営技術本部主査、戦略経営推進部チーフプログラムディレクター、人事革新センター部長など組織・人事分野の課題解決を担当する部門の責任者を歴任。2005年11月よりGreat Place to Work ® Institute Japan チーフプロデューサー、2008年7月より組織と働きがい研究所代表を経て現職。著書『働きがいのある会社-日本におけるベスト25』、『世界でいちばん会社が嫌いな日本人』、『日本人事NIPPON JINJI』（共著）、『最高の職場』（共訳）ほか。
●島岡 未来子
人事部門責任者フォーラム担当
早稲田大学研究戦略センター教授。神奈川県立保健福祉大学大学院教授。早稲田大学にて博士号取得（公共経営）。国際NGOで管理職を経験後、（公財）地球環境戦略研究機関(IGES)特任研究員、早稲田大学商学学術院WBS研究センター助手、研究戦略センター准教授を経て現職。早稲田大学パブリックサービス研究所研究員、ソーシャル＆ヒューマン・キャピタル研究所研究員、WASEDA-EDGE起業家育成プログラム事務局長代行、環境省「地域活性化に向けた協働取組の加速化事業」「平成30年度 持続可能な開発目標（SDGs）を活用した地域の環境課題と社会課題を同時解決するための民間活動支援事業」アドバイザリー委員。著書に『場のイノベーション』(共著：中央経済社）、『非営利組織経営論』（共著、大学教育出版）。
●新宅 純二郎
これからの企業経営を考える研究会、定例研究会（緊急特別企画）担当
経営研究所副所長。明治大学経営学部特任教授/東京大学名誉教授。経済産業省産業構造審議会製造業部部会長、GBRC常任理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。研究分野、経営戦略・国際経営。
＜主な著書＞『日本企業の競争戦略』（有斐閣）、『経営戦略入門』（共著、日本経済新聞出版社）、『ものづくりの国際経営戦略』『新興国市場戦略論』（共編著、いずれも有斐閣）、『コンセンサス標準戦略』（共編著、日本経済新聞出版社）、『ケースに学ぶ国際経営』(共編著、有斐閣)、『日本のものづくりの底力』（共編著、東洋経済新報社）、『ものづくりの反撃』（共編著、筑摩書房）他。
＜主な著書＞『日本企業の競争戦略』（有斐閣）、『経営戦略入門』（共著、日本経済新聞出版社）、『ものづくりの国際経営戦略』『新興国市場戦略論』（共編著、いずれも有斐閣）、『コンセンサス標準戦略』（共編著、日本経済新聞出版社）、『ケースに学ぶ国際経営』(共編著、有斐閣)、『日本のものづくりの底力』（共編著、東洋経済新報社）、『ものづくりの反撃』（共編著、筑摩書房）他。
●竹内 倫和
「人材開発と組織」研究会担当
学習院大学経済学部教授。博士（経営学）。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科訪問教授を歴任。産業・組織心理学会会長。社会的活動として、金融庁公認会計士試験・試験委員も務める。専門は組織行動論、人的資源管理論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award受賞、2021年日本応用心理学会第87回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』（ミネルヴァ書房）、『ミクロ組織論』（学文社）ほか著書・論文多数。
●冨山 和彦
これからの企業経営を考える研究会、ガバナンスフォーラム担当
株式会社日本共創プラットフォーム（JPiX）代表取締役会長・一般社団法人日本取締役協会会長。
BCG、CDI代表取締役を経て2003年 産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年 経営共創基盤（IGPI）を設立し代表取締役CEO就任。2020年 日本共創プラットフォーム（JPiX）を設立。メルカリ社外取締役。内閣府規制改革推進会議議長代理、他政府関連委員多数。
＜主な著書＞『日本経済AI成長戦略』『ホワイトカラー消滅 私たちは働き方をどう変えるべきか』『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』他。
＜主な著書＞『日本経済AI成長戦略』『ホワイトカラー消滅 私たちは働き方をどう変えるべきか』『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』他。
●西山 利春
サロン担当
株式会社リマインド代表取締役社長
●藤井 徹也
グループ経営研究会担当
リンカーン・インターナショナル株式会社代表取締役社長兼マネージング・ディレクター。一橋大学商学部卒業、ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院MBA課程修了。日本長期信用銀行、クレディスイス・ファーストボストン証券、ドイツ証券、リーマンブラザース証券にてM&Aを中心とする投資銀行業務に従事。2008年、米国シカゴを本社に世界20拠点を展開する投資銀行リンカーン・インターナショナルの日本法人を設立し代表に就任。
●藤本 隆宏
これからの企業経営を考える研究会、定例研究会（緊急特別企画）担当
経営研究所所長。早稲田大学研究院教授/東京大学名誉教授。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得（D.B.A.）。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。一般社団法人 ものづくり改善ネットワーク代表理事。
著書には、『工場史』（有斐閣、編）、Product Development Performance, Harvard Business School Press（共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社）、『生産システムの進化論』（有斐閣）、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門（I・II）』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』（いずれも日本経済新聞出版社）、『建築ものづくり論』（共編著、有斐閣）、『現場から見上げる企業戦略論』（角川新書）Industries and Disasters（共編著、ＮＯＶA），などがある。
●古田 英明
サロン担当
縄文アソシエイツ株式会社取締役会長。東京大学経済学部卒業、株式会社神戸製鋼所、野村證券株式会社を経て1996年4月に
経営研究所の支援をベースに日本初のエグゼクティブ･サーチ会社「縄文アソシエイツ株式会社」を設立。
“ひとつの会社の終身雇用から、ひとつの社会の終身雇用へ”という理念のもと、様々な活動を行なっている。
経営研究所の支援をベースに日本初のエグゼクティブ･サーチ会社「縄文アソシエイツ株式会社」を設立。
“ひとつの会社の終身雇用から、ひとつの社会の終身雇用へ”という理念のもと、様々な活動を行なっている。
●松田 千恵子
グループ経営研究会担当
東京都立大学大学院経営学研究科教授。東京外国語大学外国語学部卒業。仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士。筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士（経営学）。日本長期信用銀行、ムーディーズジャパン格付けアナリストを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを務める。企業経営と資本市場との間に横たわるような問題に関するアドバイザリー、研究および教育を行う。日本CFO協会主任研究委員。公的機関、上場企業の社外役員等を務める。主な著書に『格付けはなぜ下がるのか〜大倒産時代の信用リスク入門』（日経BP社）、『戦略的コーポレートファイナンス』『成功するグローバルM&A』（以上、中央経済社）『グループ経営入門』（税務経理協会）、『これならわかるコーポレートガバナンスの教科書』『ESG経営を強くするコーポレートガバナンスの実践』（以上、日経BP社）等。
●森 英悟
デジタルトランスフォーメーション（DX）Challenge塾
北海道大学大学院博士後期課程単位取得退学 博士（工学）/ 株式会社Sigfoss 代表取締役社長
自然言語処理に関する研究で学位取得。日本IBM、NOKIA(フィンランド)、東証一部企業の代表取締役を経て、2014年にSigfossを創立。画像認識、ビッグデータ解析、自然言語処理、マルチメディア処理、IoTなどの分野で最先端の技術を導入したシステムの研究開発を手がけている。近年は多くのお客様の画像、人事、SNS、アクセスデータ解析を手がけており、進展の著しいディープラーニング技術に特に注力。自動運転、マーケティングツール、チャットボットなどのシステム開発で大きな成果をあげている。
自然言語処理に関する研究で学位取得。日本IBM、NOKIA(フィンランド)、東証一部企業の代表取締役を経て、2014年にSigfossを創立。画像認識、ビッグデータ解析、自然言語処理、マルチメディア処理、IoTなどの分野で最先端の技術を導入したシステムの研究開発を手がけている。近年は多くのお客様の画像、人事、SNS、アクセスデータ解析を手がけており、進展の著しいディープラーニング技術に特に注力。自動運転、マーケティングツール、チャットボットなどのシステム開発で大きな成果をあげている。
●吉田 直可
デジタルトランスフォーメーション（DX）Challenge塾
法律事務所愛宕山所属弁護士/明治大学先端科学ＥＬＳＩ研究所客員研究員（自動運転AI、医療AI研究）/明星大学情報学部非常勤講師｡2008年に弁護士として登録(東京弁護士会)、2012年に法律事務所愛宕山を開設。2018年4月に明治大学の自動運転社会総合研究所（現明治大学先端科学ＥＬＳＩ研究所）にて客員研究員に就任。社会実装部会部会長、医療AI部門部会長として、自動運転分野や医療分野におけるAI活用のリスク管理を専門とする研究を行い、東京大学・筑波大学・明治大学で行った科学技術の倫理的・法制度的・社会的課題（ELSI）への包括的実践研究開発プログラム「ELSIを踏まえた自動運転技術の現場に即した社会実装手法の構築」で研究開発実施者を務め、現在、SIP３モビリティプラットフォームの検討にも参画している。その他、自動車技術会のHMI委員会委員及び新たなモビリティ社会に向けたイノベーションガバナンス検討委員会委員、特定非営利法人人間中心設計推進機構自動運転社会におけるHAII検討委員会委員、一般社団法人 全国地域ビジネス協会 Society5.0社会実装推進事業部自動運転”地域モビリティ”コンソーシアムのアドバイザリーボード副座長を務めるなどしている。
法律事務所愛宕山所属弁護士/明治大学先端科学ＥＬＳＩ研究所客員研究員（自動運転AI、医療AI研究）/明星大学情報学部非常勤講師｡2008年に弁護士として登録(東京弁護士会)、2012年に法律事務所愛宕山を開設。2018年4月に明治大学の自動運転社会総合研究所（現明治大学先端科学ＥＬＳＩ研究所）にて客員研究員に就任。社会実装部会部会長、医療AI部門部会長として、自動運転分野や医療分野におけるAI活用のリスク管理を専門とする研究を行い、東京大学・筑波大学・明治大学で行った科学技術の倫理的・法制度的・社会的課題（ELSI）への包括的実践研究開発プログラム「ELSIを踏まえた自動運転技術の現場に即した社会実装手法の構築」で研究開発実施者を務め、現在、SIP３モビリティプラットフォームの検討にも参画している。その他、自動車技術会のHMI委員会委員及び新たなモビリティ社会に向けたイノベーションガバナンス検討委員会委員、特定非営利法人人間中心設計推進機構自動運転社会におけるHAII検討委員会委員、一般社団法人 全国地域ビジネス協会 Society5.0社会実装推進事業部自動運転”地域モビリティ”コンソーシアムのアドバイザリーボード副座長を務めるなどしている。
●若林 隆久
「人材開発と組織」研究会担当
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。専門は、経営学、組織論、インストラクショナルデザイン。公認会計士試験試験委員（経営学）、経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」講師、群馬県地域職業能力開発協議会座長、などを歴任。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議（経済学分野）参加。著書・論文に『地域を変革するリーダーシップの展開』（日本経済評論社、共編）、Causal effect of video gaming on mental well-being in japan 2020–2022 (Nature Human Behaviour誌、共著)など。
●渡辺 昇
経営品質研究会担当
武蔵野学院大学経営品質研究所所長/教授、ヒューマンウエア・コンサルティング(株)代表取締役