「人材開発と組織」研究会
例会のご案内
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 | 2023年度「人材開発と組織」プログラム (2023-09-21 ・ 464KB) |
| 2022年度「人材開発と組織」プログラム (2023-01-25 ・ 458KB) |
2023年度テーマ 『“ヒトと組織”の再生と変革をめざして』
I. バブル崩壊以降、30年近い歳月の経過の中で、日本企業をとりまくコンテクストは、構造的な変容ー
① グローバル化の進展
② 〝株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し
③ 働き方改革と雇用の流動化と多様化
④ IT化の進展と経営のスピード化
⑤ 環境保全・安全の重視
⑥ コンプライアンスの重視の流れ
⑦ 想定外のコロナ禍と地政学的リスクの広がり
ーの渦中にあるように思われます
II. そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、めざましいイノベーション、並びに成長が実現できているか、という根本問題に加え、それらの回復が、“組織と職場の心理的安全性の劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態（物語の喪失）に陥っているのではないか。気になるところです。
III. 加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、外との連携は十分か、会社全体に変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。
IV. 今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオに加えて、②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、③並びに今後の組織のあり方：本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革、併せて外とのオープンイノベーションをどう進めたらよいか等について活発な議論・検討を行い、変革のシナリオの共有の場としたいと考えます。
人事労務部門、人材開発部門の方はもちろん、人事系の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署(例えば企画、研究開発等)の皆様の御参加をお待ち申し上げております。
期間（2023年4月～2024年3月）、日程と時間（全11回，8月休会）18：30～20：00 リモート開催
第1回 2023年 4月18日(火) | 「定着と離職のマネジメント～自ら変わり続ける組織を実現するための 『計画的人材流動性』について～」 曽和 利光氏 （株式会社人材研究所 代表取締役社長） |
第2回 2023年 5月16日(火) | 「改めて組織って何だろう！―時間の広がりの視点から」 清水 剛氏 （東京大学大学院 総合文化研究科 教授） |
第3回 2023年 6月20日(火) | 「マーケティング志向の組織作り」 上原 渉氏 （一橋大学大学院 経営管理研究科 准教授） |
第4回 2023年 7月18日(火) | 「三井金属の人材戦略」 杉元 晶子氏 （三井金属鉱業株式会社 執行役員 経営企画本部 人事部長 ／ 理学博士） |
8月休会 | ― 夏休み ― |
第5回 2023年 9月25日(月) 日程注意 | 「人的資本経営：開示と育成と人事のDXを考える」 大湾 秀雄氏 （早稲田大学 政治経済学術院 教授） |
第6回 2023年10月17日(火) | 「Well-beingをめざすモチベーション・マネジメント」 角山 剛氏 （東京未来大学 学長） |
第7回 2023年11月27日(月) 日程注意 | 「経営学から考える、個人の”優秀さ”への向かい方」 服部 泰宏氏 （神戸大学大学院 経営学研究科 教授） |
第8回 2023年12月19日(火) | 「リコーの新規事業への取り組み」 大谷 渉氏 （株式会社リコー リコーフューチャーズBU SV事業センター 所長） |
第9回 2024年 1月16日(火) | 「イノベーションを創出する仕組みと人材」 竹林 一氏 （オムロン株式会社 イノベーション推進本部 シニアアドバイザー ／ 京都大学 経営管理大学院 客員教授） |
第10回 2024年2月20日(火) | ー 調整枠 ー |
第11回 2024年3月19日(火) | 「年間総括講話」 内野 崇 （コーディネータ ／ 学習院大学名誉教授) 竹内 倫和 （コーディネータ ／ 学習院大学教授） 若林 隆久 （コーディネータ ／ 高崎経済大学准教授） |
各回ともテーマは仮題で、変更になる場合もございます 提言者の所属・役職は2023年4月1日付でございます |
前年度（2022年度）「人材開発と組織」研究会テーマ一覧
・「パーパス経営とリーダーシップ」 関口 倫紀氏 （京都大学経営管理大学院 教授） ・「新しいものを産み出し続ける組織運営方法を「クラフティング」という概念で説明する」 柴田 史郎氏 （面白法人カヤック 執行役員管理本部長） ・「WFX（Work From X）時代のワークスタイル・ワークプレイス」 松下 慶太氏 （関西大学社会学部 教授） ・「組織変革の成功と落とし穴」 佐藤 秀典氏 （筑波大学ビジネスサイエンス系 准教授） ・「企業内イノベーター（Intrapreneurs）に日本の未来を託す」 半田 純一氏 （東京大学大学院経済学研究科 非常勤講師） ・「イノベーション実現のための経営戦略：マネジメント体制と人材について」 波頭 亮氏 （経営コンサルタント） ・「今、人材マネジメントに求められる変化～全員戦力化を中心に～」 守島 基博氏 （学習院大学経済学部経営学科 教授） ・「不動産シェアリングビジネスの現状とこれから」 重松 大輔氏 （株式会社スペースマーケット 代表取締役社長/一般社団法人シェアリングエコノミー協会 代表理事） ・「変化・学習し続ける組織の遠投経営」 安藤 史江氏 （南山大学経営学部経営学科 教授） ・「多様性を活かす組織づくり～キャリア発達の視点から～」 金井 篤子氏 （名古屋大学大学院 教育発達科学研究科 教授） ・コーディネータによる「年間総括講話」 内野 崇 （学習院大学名誉教授 ）、竹内 倫和 （学習院大学教授）、若林 隆久 （高崎経済大学准教授） ★提言者の所属、役職は提言時のものです。 |
コーディネータ 紹介
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。
竹内 倫和
学習院大学経済学部教授。博士（経営学）。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科訪問教授を歴任。社会的活動として、金融庁公認会計士試験・試験委員も務める。「産業・組織心理学会」常任理事。専門は組織行動論、人的資源管理論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award受賞、2015年日本応用心理学会第81回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』（ミネルヴァ書房）、『ミクロ組織論』（学文社）ほか著書・論文多数。
若林 隆久
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議（経済学分野）参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」（『組織科学』）、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」（『赤門マネジメント・レビュー』）、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」（『組織学会大会論文集』）ほか多数。
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議（経済学分野）参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」（『組織科学』）、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」（『赤門マネジメント・レビュー』）、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」（『組織学会大会論文集』）ほか多数。
今までにご参加いただいた企業の一部（株式会社省略・順不同）
アイセス アメリカンファミリー生命保険 アパグループ エーザイ SBSスタッフ 花王
かんき出版 NTTPCコミュニケーションズ NECソリューションイノベータ NTT国際通信 関西電力
共益旅行 キリンビール クレディセゾン コニカビジネスエキスパート 塩野義製薬 縄文アソシエイツ
住友商事 シーズ・スリー 大和総研 中外製薬 JFEマネジメントセンター ＪＰビジネスサービス
日本水産 シンクタンクマインドズーム セブン銀行 大日本印刷 電源開発 東急リバブル
東京海上日動火災保険 東京電力HD 東京急行電鉄 東レ 日本テレコム 日本電信電話 日本電気
日本ヒュウマップ 日本能率協会マネジメントセンター 日本生活協同組合連合会 本田技研工業 日立製作所
東日本旅客鉄道 ノキアシーメンスネットワークス 日本たばこ産業 博報堂 ハナマルキ ファイザー
日立キャピタル ビジネスプラットフォーム革新協議会 ファースト 福岡リアルティ 富士通経営研修所
ブリヂストン ホギメディカル マッケン・キャリアコンサルタンツ マネジメントサービスセンター 三井化学
みずほコーポレート銀行 三菱商事 みずほリサーチテクノロジーズ 遊楽 三菱地所 メンテックカンザイ
リコーヒューマンクリエイツ リクルートマネジメントソリューションズ LEC東京リーガルマインド大学
神田外語大学 千葉商科大学
参加お申込み方法
年会費 1社 300,000円（経営研究所維持会員は10%割引、分納可）
*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
次年度より自動更新となります。
次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
E-mailやFAXでも受け付けております。
入会は会社単位で、1社10名の会員の登録ができます。
連絡先 一般社団法人 経営研究所 事務局
〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
URL https://www.keieik.or.jp/