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「人材開発と組織」研究会

例会のご案内

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2021年度テーマ 『“ヒトと組織”の再生と変革をめざして』

I.  バブル崩壊以降、30年近い歳月の経過の中で、日本企業をとりまくコンテクストは、構造的な変容―
①グローバル化の進展、
②“株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し、
③働き方改革と雇用の流動化と多様化、
④IT化の進展と経営のスピード化、
⑤環境保全・安全の重視、
⑥コンプライアンスの重視の流れ、
⑦そして想定外のコロナ禍の広がり、
―の渦中にあるように思われます。

II.  そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、めざましいイノベーション、並びに成長が実現できているか、という根本問題に加え、それらの回復が、“組織と職場の心理的安全性の劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態(物語の喪失)に陥っているのではないでしょうか。

III.  加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、外との連携は十分か、会社全体に変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。

IV.  今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオに加えて、②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、③並びに今後の組織のあり方:本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革、併せて外とのオープンイノベーションをどう進めたらよいか等について活発な議論・検討を行い、変革のシナリオの共有の場としたいと考えます。

人事労務部門、人材開発部門の方はもちろん、人事系の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署(例えば企画、研究開発等)の皆様の御参加をお待ち申し上げております。


期間、日程と時間(全11回,8月休会)18:30~20:00 リモート開催

第1回 2021年4月20日(火)
「緊急特別企画 第10弾」
として拡大開催   
「ポスト・コロナとDXの時代の変革論~官公民70の組織の経験を手掛かりに」
  上山 信一氏 (慶應義塾大学総合政策学部 教授)
第2回 2021年5月18日(火)
「これからの我が国の人事システムの在り方を問う~”ジョブ型”成功の条件~」
  山田 久氏(株式会社日本総合研究所 副理事長)
第3回 2021年6月15日(火) 
「NECのビジネスモデル文化変革(人材開発の視点から)」    
  野田 幸紀氏 (NECマネジメントパートナー株式会社
    人材開発サービス事業部事業戦略グループ マネージャー)
第4回 2021年7月20日(火)   
「我が国の人事システムータレントマネジメントを中心に」    
  石山 恒貴氏(法政大学大学院政策創造研究科 教授)
     8月休会
第5回 2021年9月21日(火)  
  「従業員の専門性・専門性意識と組織の専門性マネジメント」
  山本 寛氏 (青山学院大学経営学部経営学科 教授)
第6回 2021年10月19日(火)
 「『“ヒトと組織”の再生と変革』の実体験を熱く語る!   
   ~前職(事業会社)・現職・クライアント企業の話~」
  石原 有希氏 (三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
    コンサルティング事業本部 組織人事ビジネスユニットシニアコンサルタント)
第7回 2021年11月16日(火)           
 「変革に向けて大きく動き出した電通の新たなチャレンジ~雇用・人事制度改革について」    
  (株式会社電通様を予定)
第8回 2021年12月21日(火)                
 「今、話題の『心理的安全性』をめぐるシンポジウム」
  ~自由にモノが言える、率直に言える職場になっているか、
  どうしたら心理的に安全な職場を再構築できるかについて、徹底討論!
第9回 2022年1月18日(火)       
 「若年層を対象にしたリーダーシップ教育」    
  舘野 泰一氏 (立教大学経営学部経営学科 准教授)
第10回 2022年2月15日(火)                
  調整中
第11回 2022年3月15日(火)
 「年間総括講話」        
  内野 崇 (コーディネータ / 学習院大学名誉教授 )
  竹内倫和 (コーディネータ / 学習院大学教授)
  若林隆久 (コーディネータ / 高崎経済大学准教授)
                各回ともテーマは仮題で、変更になる場合もございます。

前年度(2020年度)「人材開発と組織」研究会テーマ一覧

「コロナパンデミックをどうしのぎ、どう乗り越えたらよいか-社会・企業・個人」
内野 崇 (学習院大学名誉教授 / コーディネータ)

「マネジメント・トランスフォーメーション~組織改革と人財開発~」
倉重 英樹氏 (株式会社シグマクシス 代表取締役会長)

「コロナが変えるワークスタイル~改めて問われる自律-ニューノーマル時代における新しい働き方を考える-」
石原 直子氏 (株式会社リクルートホールディングス
        リクルートワークス研究所 人事研究センター長 / 元機関紙Works編集長)

「人材育成と企業経営の在り方について」
高津 浩明氏 (株式会社東光高岳 前社長)

「イノベーションの実現過程と組織・人材」
武石 彰氏 (学習院大学 経済学部教授 / 京都大学名誉教授)

「組織風土の課題と自らの挑戦」
後藤 泰隆氏 (三菱地所株式会社 エリアマネジメント企画部長)

「歴史に見る経営リーダーシップ」 
橘川 武郎氏 (国際大学大学院 国際経営学研究科教授 / 東京大学名誉教授 / 一橋大学名誉教授)

「これからの人事管理を展望する~ジョブ型は救世主か~」
今野 浩一郎氏 (学習院大学名誉教授 / 学習院さくらアカデミー アカデミー長)

「企業変革及び組織能力改革の現在地 」
望月 愛子氏 (株式会社 経営共創基盤 パートナー マネージングディレクター)

「ホギメディカルの企業変革について」
梶野 亜美氏 (株式会社ホギメディカル 営業管理部 在宅・介護 プロダクトマネージャー)

「年間総括」
内野 崇 (学習院大学名誉教授 / コーディネータ)
竹内 倫和 (学習院大学 経済学部教授 / コーディネータ)
若林 隆久 (高崎経済大学 地域政策学部准教授 / コーディネータ)


★提言者の所属、役職は提言時のものです。
    
 

コーディネータ 紹介

内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。
 
竹内 倫和 
学習院大学経済学部教授。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科(慶應ビジネススクール)訪問教授を歴任。社会的活動として、日本生産性本部・経営アカデミーにてグループ指導講師や中部産業・労働政策研究会・調査研究主査も務める。「産業・組織心理学会」元理事、「経営行動科学学会」元東日本部会長。専門は組織行動論、人的資源管理論、キャリア論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award(第4回国際人的資源学会大会最優秀論文賞)受賞、2015年日本応用心理学会第81回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』(ミネルヴァ書房)、『ミクロ組織論』(学文社)ほか著書・論文多数。
 
若林 隆久
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」(『組織科学』)、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」(『赤門マネジメント・レビュー』)、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」(『組織学会大会論文集』)ほか多数。

今までにご参加いただいた企業の一部(株式会社省略・順不同)

アイセス  アメリカンファミリー生命保険  アパグループ   エーザイ  SBSスタッフ  花王  かんき出版
NTTPCコミュニケーションズ  NECソリューションイノベータ  関西電力  共益旅行  キリンビール 
クレディセゾン  コニカビジネスエキスパート  塩野義製薬  縄文アソシエイツ  住友商事  シーズ・スリー 
大和総研  中外製薬  JFEマネジメントセンター  JPビジネスサービス  シンクタンクマインドズーム  
セブン銀行  大日本印刷   電源開発  東京海上日動火災保険  東京電力HD     東京急行電鉄  東レ   
日本テレコム  日本電信電話  日本電気  日本能率協会マネジメントセンター  日本生活協同組合連合会   
本田技研工業  ノキアシーメンスネットワークス   日立製作所   東日本旅客鉄道  日本たばこ産業  博報堂 
ビジネスプラットフォーム革新協議会  日立キャピタル  ファイザー   ファースト  福岡リアルティ  
ホギメディカル  富士通経営研修所  みずほコーポレート銀行  三井化学  三菱商事  遊楽   三菱地所  
メンテックカンザイ  リコーヒューマンクリエイツ   リクルートマネジメントソリューションズ   ハナマルキ 
LEC東京リーガルマインド大学  神田外語大学  千葉商科大学  NTT国際通信  東急リバブル  日本ヒュウマップ

参加お申込み方法

年会費  1社 300,000円(経営研究所維持会員は10%割引、分納可)
     *年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
     次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
     E-mailやFAXでも受け付けております。
     入会は会社単位で、1社10名の会員の登録ができます。
連絡先  一般社団法人 経営研究所 事務局
     〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1F 
     TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
     E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
     URL  https://www.keieik.or.jp/
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