「人材開発と組織」研究会
例会のご案内
年間プログラムの印刷
2025年度「人材開発と組織」プログラム (2025-04-14 ・ 517KB) |
2024年度「人材開発と組織」プログラム (2024-12-13 ・ 510KB) |
2025年度テーマ 『“ヒトと組織”の再生と変革をめざして』
I. バブル崩壊以降、30年近い歳月の経過の中で、日本企業をとりまくコンテクストは、構造的な変容ー
①グローバル化の進展と想定外の地政学的リスクの広がり
②“株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し
③働き方改革と人的資本重視、雇用の流動化と多様化
④人手不足と労働生産性の向上
⑤IT―DX化の進展と経営のスピード化
⑥環境保全・安全の重視
⑦コンプライアンスの重視の流れ
ーの渦中にあるように思われます
II. そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、めざましい
イノベーション、並びに成長が実現できているか、という根本問題に加え、それらの回復が、“組織と職場の心理的安全性の
劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。
“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態(物語の喪失)に陥っているので
はないか、併せて一人一人のウェルビーイングの現在も気になるところです。
III. 加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の
連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、外との連携は十分か、会社全体に
変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。
IV. 今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、
①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオに加えて、
②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、
③並びに今後の組織のあり方:本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革、
併せて外とのオープンイノベーションをどう進めたらよいか等について活発な議論・検討を行い、変革のシナリオの共有の
場としたいと考えます。
人事労務部門、人材開発部門の方はもちろん、人事系の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署(例
えば企画、研究開発等)の皆様の御参加をお待ち申し上げております。
①グローバル化の進展と想定外の地政学的リスクの広がり
②“株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し
③働き方改革と人的資本重視、雇用の流動化と多様化
④人手不足と労働生産性の向上
⑤IT―DX化の進展と経営のスピード化
⑥環境保全・安全の重視
⑦コンプライアンスの重視の流れ
ーの渦中にあるように思われます
II. そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、めざましい
イノベーション、並びに成長が実現できているか、という根本問題に加え、それらの回復が、“組織と職場の心理的安全性の
劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。
“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態(物語の喪失)に陥っているので
はないか、併せて一人一人のウェルビーイングの現在も気になるところです。
III. 加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の
連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、外との連携は十分か、会社全体に
変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。
IV. 今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、
①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオに加えて、
②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、
③並びに今後の組織のあり方:本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革、
併せて外とのオープンイノベーションをどう進めたらよいか等について活発な議論・検討を行い、変革のシナリオの共有の
場としたいと考えます。
人事労務部門、人材開発部門の方はもちろん、人事系の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署(例
えば企画、研究開発等)の皆様の御参加をお待ち申し上げております。
期間(2025年4月~2026年3月)、日程と時間(全12回)18:30~20:20 ハイブリッド(対面&リモート)開催
第1回 2025年 4月15日(火) | 「キャリア形成と支援を考える」 國分 裕之氏 (元全日空商事株式会社 代表取締役社長 / 公益財団法人日本バレーボール協会 専務理事) |
第2回 2025年 5月20日(火) | 「サステナブルキャリアとこれからの人事について」 石山 恒貴氏 (法政大学大学院 地域創造インスティテュート / 政策創造研究科 教授) |
第3回 2025年 6月17日(火) | 「『入社3年未満 離職率ゼロ』の仕組み作り」 小林 英毅氏 (株式会社英國屋 代表取締役社長) |
第4回 2025年 7月15日(火) | 「日本企業の海外子会社の課題と本社のあり方」 大木 清弘氏 (東京大学大学院 経済学研究科 准教授) |
第5回 2025年 8月 5日(火) | 「ENEOS人材戦略について」 長谷川 達哉氏 (ENEOSホールディングス株式会社 人事部 人事グループマネージャー) |
第6回 2025年 9月16日(火) | 「野性の経営」 川田 英樹氏 (多摩大学大学院 教授) 川田 弓子氏 (一橋大学大学院 野中研究室 研究員) |
第7回 2025年10月21日(火) | 「我が国の人材マネジメントの課題と展望」 守島 基博氏 (学習院大学 経済学部 教授) |
第8回 2025年11月18日(火) | 「ソニーの成長から見えてくる人材マネジメント」 松久 功氏 (元ソニー教育財団 常務理事) |
第9回 2025年12月16日(火) | 「地域金融機関としての人財戦略」 枝 卓也氏 (埼玉りそな銀行 人財サービス部 部長) |
第10回 2026年 1月26日(月) 人事部門責任者フォーラム 合同開催 日程変更あり | 「大和ハウスの人事戦略について」 (大和ハウス工業株式会社 人事戦略部門長の方) |
第11回 2026年 2月17日(火) | 「“組織”再考と組織変革について」 内野 崇 (コーディネータ/学習院大学名誉教授) |
第12回 2026年 3月17日(火) | コーディネータによる「年間総括講話」 竹内 倫和 (コーディネータ / 学習院大学教授) 若林 隆久 (コーディネータ / 高崎経済大学准教授) |
各回ともテーマは仮題で、変更になる場合もございます |
前年度(2024年度年度)「人材開発と組織」研究会テーマ一覧
・「ヒューマナイジング・ストラテジー 二項動態経営の理論と実践」 野中 郁次郎氏 (一橋大学名誉教授 中小企業大学校総長 日本学士院会員) ・「堕落した組織を再建し 乱世を指揮するマネジャーの育成術 ~4つの極意と 切磋琢磨を支えるリーダーのあり様~」 浅井 浩一氏 (マネジメントケアリスト / 浅井浩一元気塾塾長) ・「人的資本経営をめぐるマクロ的現在地とミクロ的環境づくり: なぜ社会にリスキリングが大切なのか、個人が継続できるリスキリングをどう開発するか」 中川 功一氏 (やさしいビジネススクール 学長 / 元大阪大学大学院 経済学研究科 准教授) ・「魅力ある企業となるための人財戦略―社会、社員などのすべてのステークホルダーに選ばれる企業となる―」 チーム:「やっぱり人だよね」 丹羽 健氏(東日本旅客鉄道株式会社) 大坂 智之氏(NECソリューションイノベータ株式会社) 芳村 峰花氏(キッコーマンフードテック株式会社) 佐藤 東平氏(佐藤興業株式会社) 西野 範昭氏(鳥居薬品株式会社) ・「苦労は買ってでもすべきか?:若手育成について考える」 池田 めぐみ氏 (筑波大学 ビジネスサイエンス系 助教) ・「リーダー発達における自己理解―360度フィードバックから考える」 外島 裕氏 (日本大学名誉教授) ・「これからの変革リーダーシップを考える」 古屋 正氏 (株式会社関電工 グリーンイノベーション本部 グリーンイノベーションユニット CNソリューション企画部長) ・「流動化する組織とクリエイティビティ」 稲水 伸行氏 (東京大学大学院 経済学研究科 准教授) ・「管理職の役割変化とその支援」 坂爪 洋美氏 (法政大学 キャリアデザイン学部 教授) ・「企業価値とサステナビリティ経営」 田代 桂子氏 (株式会社大和証券グループ本社 取締役執行役副社長) ・「年間総括講話」 内野 崇 (学習院大学名誉教授) 竹内 倫和 (学習院大学 経済学部 教授) 若林 隆久 (高崎経済大学 地域政策学部 准教授) ★提言者の所属、役職は提言時のものです。 |
コーディネータ 紹介
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。三井住友建設株式会社取締役。著書に『新版 変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。
竹内 倫和
学習院大学経済学部教授。博士(経営学)。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科訪問教授を歴任。産業・組織心理学会会長。社会的活動として、金融庁公認会計士試験・試験委員も務める。専門は組織行動論、人的資源管理論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award受賞、2021年日本応用心理学会第87回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』(ミネルヴァ書房)、『ミクロ組織論』(学文社)ほか著書・論文多数。
若林 隆久
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」(『組織科学』)、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」(『赤門マネジメント・レビュー』)、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」(『組織学会大会論文集』)ほか多数。
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」(『組織科学』)、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」(『赤門マネジメント・レビュー』)、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」(『組織学会大会論文集』)ほか多数。
今までにご参加いただいた企業の一部(株式会社省略・順不同)
アール・テー・ワイ、IHI、アイシン、旭化成、旭化成ホームズ、アサヒビール、旭有機材、味の素、味の素冷凍食品、アトレ、アパグループ、アバント、アレンジピース、イオン、イノヴァストラクチャー、岩谷瓦斯、内田洋行、HRガバナンス・リーダーズ、ANAグループ、エーザイ、AGC、SWCC、NECソリューションイノベータ、NTT、NTTリミテッド・ジャパ、ENEOSホールディングス、大林組、オフィス中村、オリックス、KAIT、花王、カゴメ、カルソニックカンセイ、カルビー、関電工、キッコーマン、キユーピー、共同フレイターズ、共和電業、キリンホールディングス、栗田工業、クレディセゾン、グリー、KDDI、神戸製鋼所、コベルコマテリアル銅管、コベルコ建機、コベルコビジネスパートナーズ、コマツ、サイバーランド、サッポロビール、佐藤興業、サトーホールディングス、三共理化学、シーズ・スリー、シーメンスヘルスケア、J-オイルミルズ、JCGR、JFEスチール、JFEホールディングス、Sigfoss、資生堂、島津製作所、ジヤトコ、ジャパニアス、ジョイワークス、昭和電工、新生銀行、水ing、SUBARU、住商アビーム自動車総合研究所、住友化学、住友商事、住友電気工業、住友ファーマ、住友理工、積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、ソニーグループ、ソニー知的財産サービス、損害保険ジャパン、SOMPOシステムズ、損害保険ジャパン、大日本印刷、大和ハウス工業、高砂熱学工業、DIC、T&Dホールディングス、テクノバ、テルモ、電源開発、デンソー、電通、電通コーポレートワン、東亜建設工業、東京急行電鉄、東急不動産ホールディングス、東急不動産、東急リバブル、東京エレクトロン、東京製鐵、東京建物、東京電力ホールディングス、東京メトロポリタン経営品質協議会、東武鉄道、トヨタ自動車、豊田自動織機、豊田通商、奈良コープ、ニコン、日揮ホールディングス、日産自動車、ニッスイ、日本アイ・ビー・エム、日本化薬、日本水産、日本生活協同組合連合会、日本生産性本部、日本製紙、日本電気、日本ヒュウマップ、日本リレーショナルリーダーシップ協会、日本レーザー、乃村工藝社、パイオニア、博報堂DYホールディングス、パシフィックリプロサービス、ハッピーウイングス、パナソニック、ハナマルキ、東日本旅客鉄道、ビジネスプロフェッショナルインキュベーション協議会、ピジョン、日立キャピタル、日立製作所、日野自動車、ヒューマン・ブラザーズ、ヒューマンウエア・コンサルティング、ヒューマン・ブラザーズ、飛竜企画、ファンケル、フォスター電機、福井コンピュータホールディングス、不二越、不二製油グループ、富士電機、富士フイルム、ブリヂストン、ブレーンセンター、フロンティアコンストラクション&パートナーズ、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、ホギメディカル、本田技研工業、本田技術研究所、マッケン・キャリアコンサルタンツ、マツダ、マネジメントサービスセンター、マブチモーター、丸子企業経営研究会、丸紅、丸紅建材リース、みずほ銀行、みずほリサーチ&テクノロジーズ、三井化学、三井金属鉱業、三井住建道路、三井住友銀行、三井住友建設、三井物産戦略研究所、三井ホーム、Mizkan Asset、三菱ガス化学、三菱ケミカル、三菱ケミカルホールディングス、三菱地所、三菱地所プロパティマネジメント、三菱地所リアルエステートサービス、三菱地所レジデンス、三菱商事、三菱総合研究所、三菱電機、三井ホーム、宮川製作所、明電舎、メタウォーター、メック・ヒューマンリソース、モスフードサービス、モスフードサービス、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ユニアデックス、ライオン、LIXILグループ、リクルートマネジメントソリューションズ、リマインド、ルミネ、レノボ・ジャパン
参加お申込み方法
年会費 1社 300,000円(税別)/ 経営研究所維持会員は10%割引、分納可
*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
次年度より自動更新となります。
次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
E-mailやFAXでも受け付けております。
入会は会社単位で、1社10名の会員の登録ができます。
連絡先 一般社団法人 経営研究所 事務局
〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1F
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
URL https://www.keieik.or.jp/