企業イノベーション研究会
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2023年度テーマ『日本企業のイノベーションのあり方を問う』
今日の企業経営において、イノベーションが最も重要なイシューのうちの1つであることは、大方の同意が得られるであろう。インターネット、AI、IoTといった技術が引き起こすイノベーションが、われわれの生活や企業の経営に大きなインパクトをもたらしている。
ただし本研究会で議論するイノベーションは、技術革新に限らない。イノベーション研究の創始者の一人であるジョゼフ・シュンペーターは、イノベーションとは「新結合」であり、技術の変化だけでなく、原材料の変化、供給業者や顧客との取引関係の変化、ビジネスモデルの変化、産業組織、企業組織の変化などを含む広い概念として提示した。また、イノベーションの担い手は企業家的な新しい企業に限らない。既存の大企業の企業変革も、本研究会の素材の対象である。さらに、地理的な変化、つまりグローバル化も企業の経営に大きな変化をもたらすものとして、議論していきたい。それゆえ本研究会では、イノベーションに関わる様々なイシュー、すなわち技術革新、ビジネスモデル革新、組織変革、人事制度・働き方改革、企業変革、グローバリゼーションなどを取り上げて、議論する。
本研究会は我が国の戦略論の第一人者である淺羽と、“組織と変革”の分野で活躍している内野を中心に理論と実践の融合を目指す。先進企業からの実務家あるいは大学等の研究者による提言を素材に、様々な角度から議論していきたい。メンバーのより積極的な参加を期待する。
期間、日程と時間(全11回,8月休会)18:30~20:00(原則オンライン)
第01回 2023年04月17日(月) 【定例研究会】 | 「日本企業における戦略思考の課題」(仮) 沼上 幹 氏(早稲田大学 教授) 【2023年4月より】 |
第02回 2023年05月15日(月) | 「ソニーの挑戦」 小松 正茂 氏(ソニーグループ株式会社 事業開発プラットフォーム新規事業探索部門 コーポレートプロジェクト推進部 統括部長) |
第03回 2023年06月19日(月) | 「イノベーション創出のための両利きの経営とアントレプレナーシップ」 忽那 憲治 氏(神戸大学大学院経営学研究科 教授) |
第04回 2023年07月24日(月) 第4月曜日 | 「テクノロジー・イノベーションセンターの設立による協創イノベーションへの挑戦」 河原 克己 氏(ダイキン工業株式会社 執行役員執行役員 テクノロジー・イノベーションセンター副センター長(産官学連携推進担当)) |
8月休会 | |
第05回 2023年09月11日(月) 第2月曜日 | 「グローバルサプライチェーンの強靭化 ー危機対応を通じた組織能力の進化ー」 新宅 純二郎 氏(東京大学大学院経済学研究科 教授) |
第06回 2023年10月16日(月) | 「これからの自動車産業イノベーション:これまでの車は前世紀の座礁資産」 野辺 継男 氏(名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授) |
第07回 2023年11月20日(月) | 「問題と解の出会いとしてのイノベーション―目的論的発想の俯瞰的再検討」 兒玉 公一郎 氏(日本大学経済学部 教授) |
第08回 2023年12月11日(月) 第2月曜日 | 「製造業のDXをコアにしたイノベーションの展開と未来について」(仮) 北林 克之 (日鉄ソリューションズ株式会社 産業ソリューション事業本部 産業ソリューション第二事業部長)【2023年4月より変更予定あり】 |
第09回 2024年01月15日(月) | 「野生化するイノベーション:高まる流動性にどのように対応するのか」 清水 洋 氏(早稲田大学商学学術院 教授) |
第10回 2024年02月19日(月) | ― 調整枠 ― |
第11回 2024年03月18日(月) | 「日本企業にイノベーションは可能か―ソニーに見る「組織」から「個」へ」(仮) 片山 修 氏(経済ジャーナリスト、経営評論家) |
コーディネータ 紹介
淺羽 茂
早稲田大学ビジネススクール教授。東京大学大学院において博士(経済学)、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『企業の経済学』、『経営戦略をつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese Electric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学経済学部教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『新版変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学経済学部教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『新版変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。
今までに経営研究所にご参加いただいた企業の一部
旭硝子、アサヒビール、味の素、味の素冷凍食品、アパグループ、イオン、イオンバイク、イトーキ、インテリジェンス、内田洋行、エーザイ、NECソリューションイノベータ、NTT、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTT都市開発、大林組、オリックス、花王、カゴメ、カルソニックカンセイ、川崎汽船、関電工、キリンビール、クレディセゾン、グローバルマネジメント研究所、栗田工業、コニカミノルタ、小林製薬、サトーホールディングス、シーエーシー、シーズ・スリー、シーメンス・ジャパン、資生堂、JFEホールディングス、JXエネルギー、島津製作所、ジヤトコ、JoyBizコンサルティング、昭和電工、神鋼ヒューマンクリエイト、水ing、住商アビーム自動車総合研究所、住友化学、積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、損害保険ジャパン日本興亜、SOMPOホールディングス、大日本印刷、大日本住友製薬、タワーズワトソン、ディーバ、テクノバ、テルモ、電源開発、デンソー、電通、東急不動産、東京急行電鉄、東京海上日動火災保険、東京電力、東京メトロポリタン経営品質協議会、東武鉄道、東レ、トヨタ自動車、豊田自動織機、ニコン、日産自動車、日本化薬、日本航空、日本生活共同組合連合会、日本生産性本部、乃村工藝社、パイオニア、パイオニア販売、博報堂、パナソニック、ハナマルキ、東日本旅客鉄道、ピジョン、日立製作所、日野自動車、ファイザー、フォスター電機、富士通、富士電機、ブレーンセンター、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、マブチモーター、丸紅、みずほ銀行、三井化学、三井ホーム、三菱化学、三菱ケミカルリサーチ、三菱ケミカルホールディングス、三菱地所、三菱自動車、三菱重工業、三菱商事、三菱電機、メイ・ウシヤマ学園、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ライオン、LIXILグループ、リクルート、リクルートマネジメントソリュージョンズ、リマインド、ルミネ、レンタルのニッケン(株式会社省略)
入会お申込方法
年会費 1社 300,000円(経営研究所維持会員は10%割引、分納可)
*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より 1 年間となります。
次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
E-mailやFAXでも受け付けております。
入会は会社単位で、1社10名までの会員の登録ができます。
連絡先 一般社団法人 経営研究所 事務局
〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1F
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
URL https://www.keieik.or.jp/