企業イノベーション研究会
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2024年度テーマ『日本企業のイノベーションのあり方を問う』
今日の企業経営において、イノベーションが最も重要なイシューのうちの1つであることは、大方の同意が得られるであろう。インターネット、AIといった技術が引き起こすイノベーションが、われわれの生活や企業の経営に大きなインパクトをもたらしている。ただし本研究会で議論するイノベーションは、技術革新に限らない。イノベーション研究の創始者の一人であるジョゼフ・シュンペーターは、イノベーションとは「新結合」であり、技術の変化だけでなく、原材料の変化、供給業者や顧客との取引関係の変化、ビジネスモデルの変化、産業組織、企業組織の変化などを含む広い概念として提示した。また、イノベーションの担い手は企業家的な新しい企業に限らない。既存の大企業の企業変革も、本研究会の素材の対象である。さらに、地理的な変化、つまりグローバル化も企業の経営に大きな変化をもたらすものとして、議論していきたい。それゆえ本研究会では、イノベーションに関わる様々なイシュー、すなわち技術革新、ビジネスモデル革新、組織変革、人事制度・働き方改革、企業変革、グローバリゼーションなどを取り上げて、議論する。本研究会は我が国の戦略論の第一人者である淺羽と、“組織と変革”の分野で活躍している内野を中心に、新進気鋭の岩尾と加藤が加わり、理論と実践の融合を目指す。先進企業の実務家あるいは大学等の研究者による提言を素材に、様々な角度から議論していきたい。
期間、日程と時間（全11回，8月休会）18：30～20:20(原則ハイブリッド開催)
第01回 2025年04月21日(月) | 「Effectuation & Innovation」 澤谷 由里子 氏（名古屋商科大学ビジネススクール 教授） |
第02回 2025年05月19日(月) | 「170年続くIHIが挑むトランスフォーメーションとテクノロジー」 志賀 俊之 氏（株式会社INCJ 代表取締役会長（CEO）) 土田 剛 氏（株式会社IHI取締役） |
第03回 2025年06月16日(月) | 「「戦略的経営」を考える」 加藤 俊彦 氏（国立大学法人一橋大学 理事･副学長） |
第04回 2025年07月14日(月) 第2月曜日 | 「二兎を追う経営」 淺羽 茂 氏（早稲田大学ビジネススクール（大学院経営管理研究科）教授） |
8月休会 | |
第05回 2025年09月8日(月) 第2月曜日 | 「請負×脱請負 新たなビジネスモデルへの挑戦」 前田 操治 氏（前田建設工業株式会社 代表取締役社長） インフロニア・ホールディングス株式会社 取締役会長） |
第06回 2025年10月20日(木) | 「日本企業のMOT（技術マネジメント）を考える」（仮） 朝日 透 氏（早稲田大学理工学術院 教授） |
第07回 2025年11月17日(月) | 「スタートアップに関する日米欧の文化 ―VC、CVC、エンジェル・ネットワークのエコシステムの比較」(仮) 中野 勉 氏（青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 教授 サンディエゴ大学ファカルティ・アソシエイト、 コペンハーゲン・ビジネススクール客員研究員、 コロンビア大学組織イノベーションセンター・アフィリエイト） |
第08回 2025年12月15日(月) 第2月曜日 | 「新市場創造のイノベーションとスタートアップからの学び」(仮) 杉田 浩章 氏（早稲田大学ビジネススクール 教授、 ボストン コンサルティング グループ シニア・アドバイザー） |
第09回 2026年01月19日(月) | 「明電舎の技術戦略について」（仮） 池森 啓雄 氏（株式会社明電舎 常務執行役員） |
第10回 2026年02月16日(月) | 「」 ― 調整枠 ― |
第11回 2026年03月16日(月) | 「年間総括」 |
コーディネータ 紹介 NEW
淺羽 茂
早稲田大学ビジネススクール教授。東京大学大学院において博士（経済学）、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『ファミリー企業の戦略原理』、『経営戦略をつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese Electric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。
岩尾 俊兵
慶應義塾大学商学部准教授。平成元年佐賀県生まれ。東京大学大学院経済学研究科マネジメント専攻博士課程修了。博士（経営学）。組織学会評議員、日本生産管理学会理事。第73回義塾賞、第36回組織学会高宮賞、第37回組織学会高宮賞、第22回日本生産管理学会賞、第4回表現者賞等受賞。主な著書に『日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか』（光文社新書）、『13歳からの経営の教科書』（KADOKAWA）、『日本“式”経営の逆襲』（日本経済新聞出版）、『イノベーションを生む“改善”』（有斐閣）、『Ambidextrous Global Strategy in the Era of Digital Transformation』（分担執筆、Springer）ほか。
加藤 木綿美
明治学院大学経済学部国際経営学科准教授。平成元年秋田県生まれ。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。二松学舎大学専任講師を経て現在に至る。著書に『Industries and disasters: Building robust and competitive supply chains（分担執筆、第8章～第9章）』、『高校生のための経営学入門』など。論文にKato, Y. (2016). Bureaucracy versus Creativity: A Study of Operational Routines and Metaroutines, in a Japanese Firm. Management Review: An International Journal, 11(1), 40-69.Marinov, M., Orihashi, S., Kato, Y., & Heller, D. A. (2018). Strategic upgrading of an overseas subsidiary through export promotion activities: The case of Kuozui Motor" International Journal of Automotive Technology and Management,17(4), 369-384.など。
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学経済学部教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。三井住友建設株式会社取締役。著書に『新版変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学経済学部教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。三井住友建設株式会社取締役。著書に『新版変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』（共著論文、日本経済新聞）、『組織の経時的分析』（経済論集）、『戦略論と組織論の融合をめざして』（経済研究）『戦略型経営』（共訳、ダイヤモンド社）ほか多数。
今までに経営研究所にご参加いただいた企業の一部
旭化成、旭有機材、アール・テー・ワイ、アサヒビール、味の素、味の素冷凍食品、アトレ、アパグループ、アバント、アレンジピース、IHI、イオン、イトーキ、インテリジェンス、内田洋行、ANAホールディングス、エーザイ、AGC、NECソリューションイノベータ、NTT、NTTコミュニケーションズ、NTTリミテッド・ジャパン、NTT都市開発、大林組、オフィス中村、オリックス、カゴメ、カルソニックカンセイ、川崎汽船、関電工、共同フレイターズ、キリンホールディングス、栗田工業、クレディセゾン、グローバルマネジメント研究所、KDDI、コベルコ・キャリア・ディベロップメント、コベルコ マテリアル銅管、コマツ、サトーホールディングス、佐藤興行、三共理化学、シーズ・スリー、シーメンスヘルスケア、JXTGエネルギー、JXTGホールディングス、JFEホールディングス、J-オイルミルズ、JKホールディングス、資生堂、島津製作所、住友化学、ジヤトコ、昭和電工、SWCC、住商アビーム自動車総合研究所、住友商事、積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、損害保険ジャパン日本興亜、SOMPOシステムズ、SOMPOホールディングス、大日本印刷、大日本住友製薬、高砂熱学工業、テクノバ、テルモ、電源開発、デンソー、電通、東急不動産ホールディングス、東急不動産、東京急行電鉄、東京建物、東京電力ホールディングス、東タイ、東武鉄道、トヨタ自動車、豊田自動織機、ニコン、日産自動車、日本アイ･ビー･エム、日本化薬、ニッスイ、日本生活協同組合連合会、日本生産性本部、日本電気、日本ヒュウマップ、乃村工藝社、パイオニア、博報堂、パシフィックリプロサービス、ハッピーウイングス、パナソニック、ハナマルキ、ハリウッド大学院大学、東日本旅客鉄道、ビジネスプラットホーム革新協議会、ピジョン、日立キャピタル、日立金属、日立製作所、日野自動車、ヒューマンウエア･コンサルティング、ファンケル、フォスター電機、福井コンピュータホールディングス、不二越、不二製油グループ本社、富士電機、富士フイルム、物産ロジスティクスソリューションズ、ブリヂストン、ブレーンセンター、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、ホギメディカル、本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、マブチモーター、丸紅、みずほ銀行、みずほリサーチ&テクノロジーズ、三井化学、三井住友銀行、三井住友建設、三井物産戦略研究所、三井ホーム、Mizkan Asset、三菱化学、三菱ケミカルホールディングス、三菱ケミカルリサーチ、三菱地所、三菱商事、三菱総合研究所、三菱電機、宮川製作所、明電舎、メック･ヒューマンリソース、メンテックカンザイ、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ユニアデックス、LIXILグループ、リクルートマネジメントソリューションズ、リマインド、ルミネ、レンタルのニッケン
（株式会社省略）
入会お申込方法
年会費 1社300,000円（税別）/経営研究所維持会員は10％割引、分納可
*年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より 1 年間となります。
次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
E-mailやFAXでも受け付けております。
入会は会社単位で、1社10名までの会員の登録ができます。
連絡先 一般社団法人 経営研究所 事務局
〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1Ｆ
TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
URL https://www.keieik.or.jp/