一般社団法人経営研究所|国内外の企業の―経営マネジメント、ガバナンス、戦略、組織・人事、育成等|東京都千代田区

 

コーディネータラインナップ(五十音順)

   
 青島 矢一
自動車とモビリティの未来を考える研究会担当
一橋大学イノベーション研究センター教授・センター長。1996年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院博士課程修了。Ph.D.(経営学)。一橋大学産業経営研究所専任講師、一橋大学イノベーション研究センター准教授を経て、2012年3月より現職。専門はイノベーションのマネジメント。これまで、イノベーション過程における資源動員の正当化プロセスや、技術・産業・企業能力の共進化メカニズムに注目して、デジタルカメラ産業、半導体産業、先端材料産業を含む様々な企業の事例分析を行ってきた。近年は、環境・エネルギー産業に焦点をあてて、エネルギー供給、GHG削減、産業競争力の両立の可能性を経営学的視点から研究している。<主な著書>『ビジネス・アーキテクチャ:製品・組織・プロセスの戦略的設計』(共編著、有斐閣)、『競争戦略論』(共著、東洋経済新報社)、『メイドインジャパンは終わるのか:奇跡と終焉の先にあるもの』(共編著、東洋経済新報社)、『イノベーションの理由:資源動員の創造的正当化』(共著、有斐閣)ほか。
 
 浅井 浩一   
浅井浩一元気塾担当 
JT(日本たばこ産業株式会社)の歴代最年少支店長を経て、現在一般社団法人日本マネジメントケアリスト協会理事長に就任。二松學舍大学国際政治経済学部講師も兼任。「助け合えば、個人も組織も元気になる」をメインテーマに、業種を問わず、数多くの企業、大学、ビジネススクール、行政機関等で幅広く講演・コンサルティングを行う。これまで1万人以上のリーダーを指導し、「意識と行動を変える超実践派」の第一人者として極めて高い評価を得ている。著書「はじめてリーダーになる君へ」(ダイヤモンド社)は、アマゾン・リーダーシップ部門のベストセラーとなり、現在ロングセラーとして数多くの企業でリーダーシップ教本として活用されている。
 
  淺羽 茂   
企業イノベーション研究会担当 
早稲田大学ビジネススクール教授。東京大学大学院において博士(経済学)、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『企業の経済学』、『経営戦略とつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese Electric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。    
  
  内野 崇 
全研究会を担当 
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学名誉教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。  
 
 奥村 昭博
ガバナンス事務局フォーラム、定例研究会担当
静岡県立大学副学長、特任教授。慶應義塾大学名誉教授。ノースウェスタン大学経営大学院ケロッグスクールMBA取得、慶應義塾大学商学研究科後期博士課程満期退学。専攻は経営戦略、アントレプレナーシップ、ファミリービジネス。
<主な著書>『日本のトップマネジメント』『日米企業の経営比較』『経営戦略』他多数
  
  加藤 篤士道
若手のための経営錬成塾担当
公益財団法人日本生産性本部 主席経営コンサルタント。早稲田大学 商学部卒業。1990年KPMGセンチュリー監査法人勤務、公認会計士資格を取得。
1996年「日本生産性本部 経営コンサルタント養成講座」を修了後、本部経営コンサルタントとして、各種事業体の診断指導にあたる。
 
   川澄 紘二 
定例研究会担当 
KKジャパン株式会社 代表取締役社長。東京大学経済学部経営学科(土屋ゼミ)卒。元安田火災海上保険株式会社(現損保ジャパン)取締役人事部長、常勤監査役その後メーカー、いくつかの政府系独立行政法人、エグゼクティブサーチ会社役員等及び、経営研究所副所長、理事を歴任。エグゼクティブサーチ会社KKジャパン(株)を設立、同社代表取締役社長に就任。
 
 川本 裕子
ガバナンス事務局フォーラム担当
早稲田大学大学院経営管理研究科ビジネススクール教授。東京大学文学部社会心理学科卒業。オックスフォード大学大学院開発経済学修士課程修了。東京銀行、マッキンゼー&カンパニー東京支社、パリ勤務等を経て現職。これまでに金融審議会委員、金融庁顧問(金融タスクフォースメンバー)、総務庁参与、経済財政諮問会議専門委員、などの政府委員等を務めている。
<主な著書>『金融機関マネジメント』『中国ビジネスを理解する』『日本の成長戦略』『金融サービスのイノベーションと倫理』他
   
  河野 英子   
自動車とモビリティの未来を考える研究会担当 
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。長銀総合研究所を経て、早稲田大学大学院商学研究科博士課程修了(博士(商学))、東京富士大学を経て現職。<主な著書・論文> 『ゲストエンジニア:企業間ネットワーク・人材形成・組織能力の連鎖』白桃書房、「関係的組織能力をベースとした競争優位の構築プロセス:日本発条の多角化事業成功の事例」『組織科学』、「研究開発型企業における社会的支援と成果管理:浜松ホトニクスの事例」『赤門マネジメント・レビュー』、「多角化を支える弱いつながりの形成とその強化:東海部品工業の医療機器事業参入の事例」『赤門マネジメント・レビュー』ほか。   
 
 橘川 武郎
若手のための経営錬成塾担当
東京大学大学院経済学研究科単位取得退学。経済学博士。青山学院大学経営学部助教授、東京大学社会科学研究所教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、平成27年より東京理科大学大学院経営学研究科教授(現職)。東京大学・一橋大学名誉
教授。専門は日本経営史、エネルギー産業論。著書に、『日本電力業発展のダイナミズム』(名古屋大学出版会)、『松永安左エ門』(ミネルヴァ書房)、『出光佐三』(ミネルヴァ書房)、『電力改革』(講談社)、『日本のエネルギー問題』(NTT出版)など。総合資源エネルギー調査会委員などをつとめる。
 
  斉藤 徹
AI理論と実践講座担当 
学習院大学経済学部経営学科 特別客員教授 / 株式会社ループス・コミュニケーションズ代表取締役
慶応義塾大学理工学部を卒業後、日本IBMに技術職として入社。29才でフレックスファームを創業して起業家に。ベストセラー『ソーシャルシフト』はじめ著書多数。2005年に創業したループス・コミュニケーションズは、テレビ放送局、自動車メーカー、外資系ソフト会社、スーパーチェーンなどを顧客に持ち、コンサルティングを通じて透明な時代におけるビジネス改革を提言している。
 
  斎藤 智文   
人事部門責任者フォーラム担当 
淑徳大学経営学部教授。筑波大学大学院国際日本研究専攻シニアフェロー。一般社団法人日本能率協会で能力開発部マネジャー、経営技術本部主査、戦略経営推進部チーフプログラムディレクター、人事革新センター部長など組織・人事分野の課題解決を担当する部門の責任者を歴任。2005年11月よりGreat Place to Work ® Institute Japan チーフプロデューサー、2008年7月より組織と働きがい研究所代表を経て現職。著書『働きがいのある会社-日本におけるベスト25』、『世界でいちばん会社が嫌いな日本人』、『日本人事NIPPON JINJI』(共著)、『最高の職場』(共訳)ほか。
 
 佐々木 圭吾
若手のための経営錬成塾担当
昭和61年九州大学経済学部経済工学科卒業、松下電器産業株式会社入社。平成4年一橋
大学大学院商学研究科修士課程修了。平成8年同大学院同研究科博士課程単位取得満
期退学、横浜市立大学商学部経営学科専任講師。平成9年同大学助教授。平成18年に、
東京理科大学MOT専攻に助教授として就任、平成24年より教授に就任。著書に『経営理念
とイノベーション』、『みんなの経営学』など。
   
  島岡 未来子   
人部門責任者フォーラム担当 
神奈川県立保健福祉大学大学院教授。早稲田大学政治経済学術院教授。早稲田大学にて博士号取得(公共経営)。国際NGOで管理職を経験後、(公財)地球環境戦略研究機関(IGES)特任研究員、早稲田大学商学学術院WBS研究センター助手、研究戦略センター准教授を経て現職。早稲田大学パブリックサービス研究所研究員、ソーシャル&ヒューマン・キャピタル研究所研究員、WASEDA-EDGE起業家育成プログラム事務局長代行、環境省「地域活性化に向けた協働取組の加速化事業」「平成30年度 持続可能な開発目標(SDGs)を活用した地域の環境課題と社会課題を同時解決するための民間活動支援事業」アドバイザリー委員。著書に『場のイノベーション』(共著:中央経済社)、『非営利組織経営論』(共著、大学教育出版)。
  
  新宅 純二郎   
これからの企業経営を考える研究会、定例研究会担当 
経営研究所副所長。東京大学大学院経済学研究科教授、組織学会理事、国際ビジネス研究学会副会長、GBRC常任理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。<主な著書>『日本企業の競争戦略』(有斐閣)、『マネジメント・テキスト 経営戦略入門』(共著、日本経済新聞出版社)、『ものづくりの国際経営戦略 -アジアの産業地理学』(共編著、有斐閣)、『コンセンサス標準戦略』『競争戦略のダイナミズム』(共編著、いずれも日本経済新聞出版社)などがある。      
  
  竹内 倫和 
「人材開発と組織」研究会担当 
学習院大学経済学部教授。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)Anderson Business School客員研究員、慶應義塾大学経営管理研究科(慶應ビジネススクール)訪問教授を歴任。社会的活動として、日本生産性本部・経営アカデミーにてグループ指導講師や中部産業・労働政策研究会・調査研究主査も務める。「産業・組織心理学会」元理事、「経営行動科学学会」元東日本部会長。専門は組織行動論、人的資源管理論、キャリア論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award(第4回国際人的資源学会大会最優秀論文賞)受賞、2015年日本応用心理学会第81回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』(ミネルヴァ書房)、『ミクロ組織論』(学文社)ほか著書・論文多数。
 
   
  竹内 規彦 
企業イノベーション研究会担当 
早稲田大学ビジネススクール教授。名古屋大学大学院国際開発研究科博士課程修了、博士(学術)学位取得。青山学院大学経営学部准教授等を経て現在に至る。専門は、組織行動論、人材マネジメント論。日本ビジネス研究学会(Association of Japanese Business Studies:米国)元会長。2019年よりAsia Pacific Journal of Management副編集長。米国経営学会(Academy of Management)の組織行動部門、経営行動科学学会など国内外の学会で受賞多数。著書に『国際人的資源管理』(共著)など。論文はHuman Relations、International Journal of Human Resource Management、Personnel Reviewなどに掲載多数。       
  
  冨山 和彦 
これからの企業経営を考える研究会、ガバナンス事務局フォーラム担当
株式会社経営共創基盤代表取締役CEO・公益社団法人経済同友会副代表幹事。 
<主な著書>「挫折力」、「会社は頭から腐る」、「カイシャ維新 変革期の資本主義の教科書」、「結果を出すリーダーはみな非情である」「IGPI流 経営分析のリアル・ノウハウ」、「IGPI流 セルフマネジメントのリアル・ノウハウ」、「稼ぐ力を取り戻せ!日本のモノづくり復活の処方箋」、「なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略」、「選択と捨象」、「地方消滅 創生戦略篇」他。  
 
 中村 佳正
浅井浩一元気塾担当 
株式会社ブレーンセンター取締役。一般社団法人ソーシャルシフト・ラボ理事。30年にわたり、IR/CSRジャンルを始めとする企業コミュニケーション支援事業に従事。現在約500社の上場企業クライアントに対してコーポレートガバナンス強化やインナーブランディングなどをテーマとするコンサルティングを担当。2014年元気塾開始当初より参加し、2017年度よりアドバイザーとして参加。
 
 西野 浩介
自動車とモビリティの未来を考える研究会担当
三井物産戦略研究所産業情報部産業調査第一室室長。専修大学非常勤講師。長銀総合研究所、日本デルファイオートモーティブシステムズを経て現職。米ケースウエスタンリザーブ大学経営大学院修了(M.B.A.)<主な著書・論文>『日本の金型産業をよむ』(工業調査会)、「中国自動車産業の課題と展望」『戦略研レポート』、「日本のエレクトロニクス産業-危機に直面する産業から読み取れるもの-」『戦略研レポート』、「世界で強化される自動車燃費規制とその影響」『戦略研マンスリー』ほか。
 
  平井 孝志   
若手のための経営錬成塾担当 
筑波大学大学院ビジネスサイエンス系教授。東京大学大学院理学系研究科修士課程修了。ベイン・アンド・カンパニー、ローランド・ベルガ―にて、主に大企業の中期経営計画策定、新規事業開発などのコンサルティングに従事。デル及びスターバックスなど複数の事業会社にて経営企画、マーケティング等の企画業務の経験も有する。米国マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院MBA。博士(学術)。慶応義塾大学ビジネススクール特別招聘教授、早稲田大学ビジネススクール客員教授も兼務。 
 
  藤井 徹也
グループ経営研究会担当 
リンカーン・インターナショナル株式会社代表取締役社長兼マネージング・ディレクター。一橋大学商学部卒業、ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院MBA課程修了。日本長期信用銀行、クレディスイス・ファーストボストン証券、ドイツ証券、リーマンブラザース証券にてM&Aを中心とする投資銀行業務に従事。2008年、米国シカゴを本社に世界20拠点を展開する投資銀行リンカーン・インターナショナルの日本法人を設立し代表に就任。   
 
  藤本 隆宏 
自動車とモビリティの未来を考える研究会、定例研究会担当 
経営研究所所長。東京大学大学院経済学研究科教授兼ものづくり経営研究センター長、組織学会長、進化経済学会長。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士課程修了(D.B.A.)。専攻、技術管理論・生産管理論・経営管理論。<主な著書>Product Development Performance, Harvard Business School Press(共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社)、『生産システムの進化論』(有斐閣)、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト 生産マネジメント入門(I・II)』、『日本のもの造り哲学』(いずれも日本経済新聞出版社)、『能力構築競争』(中公新書)ほか多数。 
     
  ダニエル・ヘラー 
自動車とモビリティの未来を考える研究会担当(オブザーバー) 
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。<主な著書>ヘラーD.A. (2013)『収益力と競争力の両立:日系自動車メーカーの実績と今後の挑戦』信州大学イノベーション研究・支援センター、研究叢書4(共著)、ヘラーD.A.(2007)「組織間学習におけるティーチングの効果:ティーチングのベネフィットは学ぶ側だけのものなのか?」藤本隆宏(編)『ものづくり経営学』光文社 、ヘラーD.A,藤本隆宏、G.マーサー(2005)「組織学習教化のためのM&Aの価値:自動車産業のケースより」『一橋ビジネスレビュー』53巻2号pp.6-19 。
 
  松田 千恵子   
グループ経営研究会担当 
首都大学東京大学院教授。東京外国語大学外国語学部卒業。仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士。筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士(経営学)。日本長期信用銀行、ムーディーズジャパン格付けアナリストを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを務める。企業経営と資本市場との間に横たわるような問題に関するアドバイザリー、研究および教育を行う。日本CFO協会主任研究委員。公的機関、上場企業の社外役員等を務める。主な著書に『格付けはなぜ下がるのか〜大倒産時代の信用リスク入門』(日経BP社)、『戦略的コーポレートファイナンス』『成功するグローバルM&A』(以上、中央経済社)『グループ経営入門』(税務経理協会)、『これならわかるコーポレートガバナンスの教科書』『ESG経営を強くするコーポレートガバナンスの実践』(以上、日経BP社)等。     
 
  森 英悟
AI理論と実践講座担当
北海道大学大学院博士後期課程単位取得退学 工学博士/ 株式会社Sigfoss 代表取締役
自然言語処理に関する研究で学位取得。日本IBM、NOKIA(フィンランド)、東証第一部企業の代表取締役を経て、2014年にSigfossを創立。高精度画像認証システム、クラウド型企業向けシステム、ソーシャルゲーム、ファイナンシャルデータなどのビッグデータ解析、自己組織型学習システムの自然言語処理、画像処理への応用など最先端の技術を導入したシステム開発を手がける。近年は大手企業を中心に、ディープラーニング技術により人事やマーケティングデータ、動画像の解析を行い、ビジネス面で大きな成果をあげている。
 
  山田 英夫 
未来の経営人材の育成をめざした朝型経営塾担当 (現在休止中)
早稲田大学大学院経営管理研究科(ビジネススクール)教授。専門は競争戦略論、ビジネスモデル。 1981年慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了後、三菱総合研究所入社。主に大企業の新事業開発のコンサルティングに従事。 1989年に早稲田大学に転じ、1997年ビジネススクール教授。 2003年早稲田大学より博士(学術)を取得。アステラス製薬、NEC、ふくおかフィナンシャルグループ、サントリーホールディングスの社外監査役を歴任。        
 
 吉田 直可
AI理論と実践講座担当
法律事務所愛宕山所属弁護士/明治大学自動運転社会総合研究所特別研究員(自動運転AI、医療AI研究)
2008年に弁護士として登録(東京弁護士会)、2012年に法律事務所愛宕山を開設。2018年4月に明治大学の自動運転社会総合研究所にて特別研究員に就任。社会実装部会部会長、医療AI部門部会長として、自動運転分野や医療分野におけるAI活用のリスク管理を専門とする研究を行う。成蹊大学法科大学院、明星大学情報学部、サイバー大学IT総合学部において非常勤講師として教壇に立つ他、経済産業省・国土交通省委託事業「自動走行の民事上の責任及び社会受容性に関する研究」に関する協力委員も担当している。
 
  若杉 敬明
若手のための経営錬成塾担当
東京大学経済学部卒業。横浜市立大学、東北大学、東京大学、東京経済大学を経て、現職はミシガン大学ロス・ビジネススクール三井生命金融研究所理。一般社団法人経営研究所理事、東京大学名誉教授 など。
過去、リコー、日本水産の取締役、NTTドコモ、JFEホールディングスの監査役、証券取引審議会、郵政審議会、社会保障審議会等の政府委員、日本経営財務研究学会会長等を歴任。著書に、「新版 入門ファイナンス」「コーポレート・ガバナンス・マニュアル」「グッドガバナンス・グッドカンパニー」ほか多数。
 
  若林 隆久
「人材開発と組織」研究会担当 
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」(『組織科学』)、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」(『赤門マネジメント・レビュー』)、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」(『組織学会大会論文集』)ほか多数。
  
  渡辺 昇   
経営品質研究会担当 
武蔵野学院大学経営品質研究所所長/教授、ヒューマンウエア・コンサルティング(株)代表取締役 
 
<<一般社団法人経営研究所>> 〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビルB1F TEL:03-5220-2881 FAX:03-3217-0208