一般社団法人経営研究所｜国内外の企業の―経営マネジメント、ガバナンス、戦略、組織・人事、育成等｜東京都千代田区

＜お知らせ＞

2017年度までのグローバル経営研究会と、ビジネスモデル【新規事業】研究会を統合する形で2018年4月より「企業イノベーション研究会」を立ち上げることになりました。

 

今日の企業経営において、イノベーションが最も重要なイシューのうちの1つであることは、大方の同意が得られるであろう。インターネット、AI、IoTといった技術が引き起こすイノベーションが、われわれの生活や企業の経営に大きなインパクトをもたらしていることは毎日のように報じられている。
もちろんここでイノベーションは、技術革新に限らない。イノベーション研究の創始者の一人であるジョゼフ・シュンペーターは、イノベーションとは「新結合」であり、技術の変化だけでなく、原材料の変化、供給業者や顧客との取引関係の変化、ビジネスモデルの変化、産業組織、企業組織の変化などを含む広い概念として提示した。また、イノベーションの担い手は企業家的な新しい企業に限らない。既存の大企業の企業変革も、本研究会の議論の対象である。さらに、地理的な変化、つまりグローバル化も企業の経営に大きな変化をもたらすものとして、議論していきたい。それゆえ本研究会では、イノベーションに関わる様々なイシュー、すなわち技術革新、ビジネスモデル革新、組織変革、人事制度・働き方改革、企業変革、グローバリゼーションなどを取り上げて、議論する。
本研究会は、我が国の戦略論の第一人者である淺羽と人事・組織マネジメント研究の第一人者である竹内を中心に理論と実践の融合を目指す。先進企業からの実務家あるいは大学等の研究者による提言を素材に、様々な角度から議論していきたい。メンバーのより積極的な参加を期待する。

 

 「イノベーションをめぐる様々なイシュー」  

　　淺羽 茂氏・竹内 規彦氏（早稲田大学ビジネススクール教授）

「デジタル化と既存企業の対応戦略」 

　　根来 龍之氏（早稲田大学大学院教授・早稲田大学IT戦略研究所所長） 

「中国産業のイノベーションの現状 ～個別企業に見る中国企業の伸長と方向性～」

　　藤代 康一氏 （株式会社三井物産戦略研究所研究員） 

「見えないビジネスモデル」 

　　山田 英夫氏 （早稲田大学ビジネススクール教授）

「働き方改革と人材育成 ～創造性を高め、人事イノベーションにつなげるためには～」

　　山本 寛氏 （青山学院大学経営学部教授）

「経営戦略としての働き方改革」

　　小室 淑恵氏 （株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長）

「Just Do It！」 

「日本の企業イノベーションの課題と展望」

　　冨山 和彦氏 （株式会社経営共創基盤代表取締役CEO）

「勝ち残る企業の条件~感性経営とイノベーション~」

　　林野 宏氏 （株式会社クレディセゾン代表取締役社長） 

「ティール組織から考える日本の組織の未来」 

　　嘉村 賢州氏 （NPO法人場とつながりラボhomes’vi代表）

「企業の年齢と硬直性、収益性の日米比較：ヤング・アット・ハートか年の功か」 

　　清水 洋氏 （一橋大学経営管理研究科教授）

 

早稲田大学ビジネススクール教授。東京大学大学院において博士（経済学）、UCLAにおいてPh, D. (Management)を取得。学習院大学経済学部教授を経て現在に至る。著書に『競争と協力の戦略』、『日本企業の競争原理』、『ビジネスシステムレボリューション』、『経営戦略の経済学』、『企業戦略を考える』、『企業の経済学』、『経営戦略とつかむ』など多数。論文に”Why Do Firms Imitate Each Other?” Academy of Management Review, 2006. “Patient Investment of Family Firms in the Japanese Electric Machinery Industry,” Asia Pacific Journal of Management, 2013.など多数。

 

早稲田大学ビジネススクール教授。名古屋大学大学院国際開発研究科博士課程修了、博士（学術）学位取得。日本企業のグローバル化と国際人材開発の観点から、組織の中の人間行動、人材マネジメント戦略、組織開発について研究。米国に拠点を置く国際学会、日本ビジネス研究学会（Association of Japanese Business Studies）前会長。米国経営学会（Academy of Management）の組織行動部門、経営行動科学学会など国内外の学会で受賞多数。人材マネジメント研究で権威のある英国のInternational Journal of Human Resource Management誌の他、Asia Pacific Journal of Management誌などに論文多数。

 

旭硝子、アサヒビール、味の素、味の素冷凍食品、アパグループ、イオン、イオンバイク、イトーキ、インテリジェンス、

内田洋行、エーザイ、NECソリューションイノベータ、NTT、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTT都市開発、

大林組、オリックス、花王、カゴメ、カルソニックカンセイ、川崎汽船、関電工、キリンビール、クレディセゾン、

グローバルマネジメント研究所、栗田工業、コニカミノルタ、小林製薬、サトーホールディングス、シーエーシー、

シーズ・スリー、シーメンス・ジャパン、資生堂、JFEホールディングス、JXエネルギー、島津製作所、ジヤトコ、

JoyBizコンサルティング、昭和電工、神鋼ヒューマンクリエイト、水ing、住商アビーム自動車総合研究所、住友化学、

積水化学工業、セブン銀行、全日空商事、全日本空輸、損害保険ジャパン日本興亜、SOMPOホールディングス、大日本印刷、大日本住友製薬、タワーズワトソン、ディーバ、テクノバ、テルモ、電源開発、デンソー、電通、東急不動産、東京急行電鉄、東京海上日動火災保険、東京電力、東京メトロポリタン経営品質協議会、東武鉄道、東レ、トヨタ自動車、

豊田自動織機、ニコン、日産自動車、日本化薬、日本航空、日本生活共同組合連合会、日本生産性本部、乃村工藝社、

パイオニア、パイオニア販売、博報堂、パナソニック、ハナマルキ、東日本旅客鉄道、ピジョン、日立製作所、日野自動車、ファイザー、フォスター電機、富士通、富士電機、ブレーンセンター、ベネッセコーポレーション、ホウスイ、

本田技研工業、本田技術研究所、マツダ、マブチモーター、丸紅、みずほ銀行、三井化学、三井ホーム、三菱化学、

三菱ケミカルリサーチ、三菱ケミカルホールディングス、三菱地所、三菱自動車、三菱重工業、三菱商事、三菱電機、

メイ・ウシヤマ学園、ヤマトホールディングス、山梨トヨペット、ライオン、LIXILグループ、リクルート、

リクルートマネジメントソリュージョンズ、リマインド、ルミネ、レンタルのニッケン（株式会社省略）

 

年会費　　1社　300,000円（経営研究所維持会員は10%割引、分納可）

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　　　　　　次年度より自動更新となります。

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