一般社団法人経営研究所|国内外の企業の―経営マネジメント、ガバナンス、戦略、組織・人事、育成等|東京都千代田区

 

「人材開発と組織」研究会

 

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2018年度テーマ 『“ヒトと組織”の再生と変革をめざして』

2018年度テーマ 『“ヒトと組織”の再生と変革をめざして』
 
I. バブル崩壊以降、30年近い歳月の経過の中で、日本企業をとりまくコンテクストは、
構造的な変容―
①グローバル化の進展、
②“株主重視型経営とやや短期志向の経営スタイル”の見直し、
③雇用の流動化と多様化、
④IT化の進展と経営のスピード化、
⑤環境保全・安全の重視、⑥コンプライアンスの重視の流れ、
等―の渦中にあるように思われます。

II. そうした状況にあって、確かに企業業績はゆるやかな回復傾向にあることは事実でありますが、その一方で、それらの好調が、“組織と職場の劣化”ならびに“そこで働く人々の疲弊化と劣化”という大きな代償ないしは犠牲との引き換えだとしたら事態は深刻です。“仲間とチーム”は、瓦解の危機に瀕し、“自分の現在”と過去と未来の連結が切れた状態(物語の喪失)に陥っているのではないでしょうか。

III. 加えて、全社的な視点からは、本社と事業部門との「コミュニケーションと関係」はスムーズといえるか、各部門間の連携と調整はうまくいっているか、本社と現場との意思疎通と一体感が醸成されているか、会社全体に変革志向がみなぎっているか等の課題があるように思います。

IV. 今年はそうした問題意識を前提に、「“ヒトと組織”の再生と変革をめざして」という統括テーマを掲げ、
①“ヒトと組織”の再生と変革のための具体的なシナリオの検討に加えて、
②それらの検討を通じて、人材開発、グローバル人材の育成を含めた人的資源のインフラのあり方、
③並びに今後の組織のあり方:本社と各事業部門の連結、本社と現場が一体となった改革をどう進めたらよいか
等について活発な議論・検討を行い、変革のシナリオを構想したいと考えます。
 
人事部の方はもちろん、人事部の方に限らず、“ヒトと組織”の変革に強い関心を有する多くの部署の皆様の御参加をお待ち申し上げております。
 
 

期間、日程と時間(全11回,8月休会)18:00~20:30

期間、日程と時間(全11回,8月休会)18:00~20:30
  第01回 2018年01月23日(火)   「これからの働き方改革のあり方をめぐって―シンポジウム」
今野 浩一郎氏 (学習院大学名誉教授)
内野 崇 (コーディネータ/学習院大学経済学部教授)
  第02回 2018年02月20日(火)
「これからのベンチャー経営を考える-AI系 スタートアップと成長戦略」
森 英悟氏 (株式会社Sigfoss 代表取締役社長)
  第03回 2018年03月20日(火)  「働き方改革が問うもの」
山田 久氏 (株式会社日本総合研究所 理事/調査部長チーフエコノミスト)
  第04回 2018年04月17日(火) 
「ANAグループの人づくり・組織づくり」
神田 真也氏 (全日本空輸株式会社 人財戦略室人事部 担当部長)
  第05回 2018年05月15日(火) 「これからの働き方改革のあり方をめぐって―シンポジウム」
樋口 美雄氏 (慶應義塾大学特任教授)
石原 直子氏(株式会社リクルートホールディングス リクルートワークス研究所人事研究センター長 元機関誌Works編集長)
  第06回 2018年06月19日(火)
「仕事の質を高める『働き方改革』
           ~ 働きやすい、やりがいのある会社を目指して~」
小林 良成氏 (SCSK株式会社 理事/人事グループ 副グループ長)
  第07回 2018年07月10日(火)  
「乃村工藝の事業変革と会社改革について」
平田 裕二氏 (株式会社乃村工藝社 クリエイティブ本部 本部長)
  第08回 2018年09月18日(火) 
「アメリカに行き、アメリカで見、アメリカで生活し、考えたこと」
竹内 倫和(学習院大学教授/コーディネータ)
  第09回 2018年10月09日(火)
「住友電工グループのグローバルな人材育成」
関 陽一氏 (住友電気工業株式会社 人材開発部長)
  第10回 2018年11月26日(月)
日程変更あり                 
「IAとAIが世界を変える―社会と産業が激震するシェアリングエコノミーの衝撃」
重松 大輔氏 (株式会社スペースマーケット代表取締役/一般社団法人シェアリングエコノミー協会 代表理事)
  第11回 2018年12月18日(火)

「これからの人事のあり方と組織を考える」
内野 崇 (コーディネータ/習院大学経済学部教授)
竹内 倫和(コーディネータ/習院大学経済学部教授)
  各回ともテーマは仮題で、変更になる場合もございます。
 

前年度(2017年度)「人材開発と組織」研究会テーマ一覧

前年度(2017年度)「人材開発と組織」研究会テーマ一覧
 
「ネットワーク論から見た組織と組織変革」
 若林 隆久 (コーディネータ / 高崎経済大学地域政策学部 講師)
 
 「働き方を考える」
石原 直子氏(株式会社リクルートホールディングス リクルートワークス研究所機関誌Works編集長)

 「異業種“武者修行”を通じたキャリア開発と組織風土改革」
杉中 宏樹氏 (アサヒビール株式会社 人事部長)
 
 「日本企業の人事部門のこれから」
島貫 智行氏 (一橋大学商学研究科 教授)
 
 「日立のグローバル人財マネジメント施策について」
迫田 雷蔵氏 (株式会社日立製作所 人財統括本部  グローバル人財開発部長 兼 株式会社日立総合経営研修所社長)
 
  「レノボのM&Aと人事戦略」
上南 順生氏 (レノボ・ジャパン株式会社 執行役員人事本部長) 

  「職場の信頼回復と活性化について~腹の底から相談し合える関係性を会社の内と周りにつくる~」
柴田 昌治氏(株式会社スコラ・コンサルト プロセスデザイナー代表)
 
 「企業における女性活躍推進の変遷と今後の課題」
松浦 民恵氏 (法政大学キャリアデザイン学部 准教授)    
 
  「これからの組織設計を考える」
佐々木 将人氏 (一橋大学商学研究科 准教授) 

 「JXTG(JXエネルギと東燃ゼネラルが経営統合)の人事の考え方と人事戦略」
陶久 昌明氏(JXエネルギー株式会社 執行役員人事部長)
 
  「LIfe is a gift,celebrate it!」
鎌田 由美子氏(カルビー株式会社 上級執行役員事業開発本部長) 
 
★提言者の所属、役職は提言時のものです。
 
 

コーディネータ 紹介

コーディネータ 紹介
 
内野 崇
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、学習院大学経済学部教授。国内企業を中心に数多くのコンサルティング、研修・教育に従事。日本生産性本部経営アカデミー・トップマネジメントコース他のコーディネータ。学校法人学習院企画部長として学校改革に携わる。株式会社関電工取締役。著書に『変革のマネジメント』(生産性出版)、『企業文化・業績と強い関係』(共著論文、日本経済新聞)、『組織の経時的分析』(経済論集)、『戦略論と組織論の融合をめざして』(経済研究)『戦略型経営』(共訳、ダイヤモンド社)ほか多数。
 
竹内 倫和
学習院大学経済学部教授。「産業・組織心理学会」理事、「経営行動科学学会」東日本部会長。社会的活動として、日本生産性本部・経営アカデミーにてグループ指導講師や中部産業・労働政策研究会・調査研究主査も務める。専門は組織行動論、人的資源管理論、キャリア論。2012年4th International HR Conference Best Paper Award(第4回国際人的資源学会大会最優秀論文賞)受賞、2015年日本応用心理学会第81回優秀大会発表賞受賞、など国内外の学会で数々の賞を受賞。著書に『マネジメントの心理学』(ミネルヴァ書房)ほか著書・論文多数。
 
若林 隆久
東京大学大学院経済学研究科博士課程を経て、現在、高崎経済大学地域政策学部准教授。日本生産性本部・経営アカデミー「組織変革とリーダーシップコース」グループ指導講師。専門は、経営組織論、社会ネットワーク分析。第5回リンダウ・ノーベル賞受賞者会議(経済学分野)参加。論文に「戦略的提携ネットワークの形成要因」(『組織科学』)、「シュンペーター的競争のシミュレーション・モデル」(『赤門マネジメント・レビュー』)、「職場におけるパーソナル・ネットワークとパフォーマンス」(『組織学会大会論文集』)ほか多数。
 
 
 
 

今までにご参加いただいた企業の一部(株式会社省略・順不同)

今までにご参加いただいた企業の一部(株式会社省略・順不同)
 
アイセス  アメリカンファミリー生命保険  アパグループ   エーザイ  SBSスタッフ  花王  かんき出版
NTTPCコミュニケーションズ  NECソリューションイノベータ  関西電力  共益旅行  キリンビール 
クレディセゾン  コニカビジネスエキスパート  塩野義製薬  縄文アソシエイツ  住友商事  シーズ・スリー  
大和総研  中外製薬  JFEマネジメントセンター  JPビジネスサービス  シンクタンクマインドズーム  
セブン銀行  大日本印刷   電源開発  東京海上日動火災保険  東京電力HD     東京急行電鉄  東レ   
日本テレコム  日本電信電話  日本電気  日本能率協会マネジメントセンター  日本生活協同組合連合会   
本田技研工業  ノキアシーメンスネットワークス   日立製作所   東日本旅客鉄道  日本たばこ産業   博報堂   ビジネスプラットフォーム革新協議会  日立キャピタル ファイザー   ファースト  福岡リアルティ  
富士通経営研修所  みずほコーポレート銀行  三井化学  三菱商事  遊楽  三菱地所  メンテックカンザイ 
リコーヒューマンクリエイツ   リクルートマネジメントソリューションズ   LEC東京リーガルマインド大学  
神田外語大学  千葉商科大学
 

参加お申込み方法

参加お申込み方法
 
年会費  1社 300,000円(経営研究所維持会員は10%割引、分納可)
     *年度途中のご参加も可能です。尚、年会費はお申込み頂いた月より1年間となります。
     次年度より自動更新となります。
申込方法 当サイトの参加お申込みフォームに必要事項をご記入の上、送信して下さい。
     E-mailやFAXでも受け付けております。
     入会は会社単位で、1社3名の会員の登録ができます。
連絡先  一般社団法人 経営研究所 事務局
     〒100-0005東京都千代田区丸ノ内2-5-2 三菱ビルB1F 
     TEL 03-5220-2881 FAX 03-3217-0208
     E-mail keieikenkyusho@keieik.or.jp
     URL  http://www.keieik.or.jp/
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